基本情報
経歴
4-
2016年4月 - 現在
-
2010年4月 - 2014年3月
-
2005年4月 - 2010年3月
-
1999年4月 - 2005年3月
学歴
1-
2014年4月 - 2017年3月
委員歴
11-
2023年4月 - 現在
-
2019年4月 - 現在
-
2017年10月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
論文
11-
自治医科大学看護学ジャーナル 21 3-14 2024年3月[目的]臨地実習時間内におけるタブレット端末を用いた情報活用力を育む教授活動を明らかにする。[方法]2021年度成人看護学臨地実習において,実習病棟で使用したタブレット端末の検索履歴,実習教育企画に関する学習支援者の評価,学習支援者が任意で記載した情報活用力を育む学習環境の記録を研究対象とし,それぞれ記述統計,質的記述的に分析した。[結果]臨地実習時間内においてタブレット端末を用いた情報探索は,主に実習開始1日目から4日目に行われ,学習支援者は『自ら学生に接近して対話をしながら学生の関心事を探る』,『既習事項を発問しながら知識の想起と活用媒体の使い分けを示す』,『受け持ち患者の理解を促しアセスメントに活かす筋道を示す』,『得た知識を受け持ち患者への実践にどう応用できるか共に考える』,『どう行動するかベッドサイドに行く前に学生のイメージ化をはかる』という教授活動を展開していた。[考察]学習支援者は,形式知を臨地実習の場で活用していくやり方を実際に学生に示す機会としてタブレット端末を活用していたことが示唆された。(著者抄録)
-
日本手術看護学会誌 18(1) 159-167 2022年9月日常的に器械出し看護を担っている手術看護認定看護師7名に半構造化面接を行い、過去1週間以内に担当した1事例を想起してもらい、「器械出し看護師として行ったこと」「その行為に至った意図や動機・目的・根拠」「そのときに捉えていた状況」などについて、経時的に順を追って詳細に語ってもらい、グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した。結果、以下の3カテゴリーが抽出された。1)不安定なその人を迎え入れる(その人の脅威となりそうな環境刺激を遠ざけて、その人を手術室に迎え入れようとする局面)。2)シールドをまとったら外回り看護師にその人を託す(外回り看護師との関係性のもと自身の役割と機能を自ら線引きしていく局面)。3)その人にとってさらなるマイナスな状況をくい止めようとする(その人にとってマイナスな状況を招く要因を見極めて働きかける局面)。
-
Journal of Nursing Education and Practice 9(8) 91-98 2019年5月 査読有り
-
自治医科大学看護学ジャーナル 15 3-15 2018年3月目的:胃がん術後に初めて外来を受診した患者に対する看護師の個別支援の経過を分析し、患者の術後機能障害への対処を導く看護師の教育的関わりを明らかにする。方法:患者の外来受診時に個別支援の時間を設け、患者の機能障害の状況と生活への影響、機能障害への対処方法とその結果に着目し、教育的支援を行った。個別支援の会話を逐語録とし、コードの類似性に基づいてサブカテゴリ、カテゴリを構成した。結果:教育的関わりのカテゴリとして、【共に歩もうとする】【こころの距離を近づける】【生活者の視点で機能障害を捉える】【専門家として対処を保証する】【対処を手引きする】【快方を願う姿勢を示す】の6つが抽出された。結論:看護師は、患者の対処を導くために、こころの距離を近づける、快方を願う姿勢を示すことを関わりの基盤とし、共に歩もうとする態度を示したうえで生活者の視点で機能障害を捉え、患者の対処の状況に応じて専門家として対処を保証することと対処を手引きすることを使い分けていた。(著者抄録)
-
日本手術医学会誌 37(4) 250-253 2016年11月手術患者を取り巻く環境は、医療技術の高度化や医療制度改革等により変化してきた。入院中に実施される準備教育は、身体的な準備性を高めるなど医療者側の都合に依る傾向にある。低侵襲手術の実現や医療費抑制対策等により、今後さらに周術期在院日数が短縮していくことは容易に想像ができる。本稿では、周術期における患者教育を概観し、これからの周術期における患者教育の考え方について述べる。患者は弱い存在であるという医療者側の過剰な偏見を是正し、'患者自身が自分のために自分の手術に参加する'という発想を創造することが必要である。患者自身が「自分に何が必要で何が求められ何ができるのか」を思案し主体的に行動できるよう、患者のempowermentを支え促進し、「解決すべき問題が中心の医療(看護)」の展開が重要な概念となろう。(著者抄録)
MISC
44書籍等出版物
4講演・口頭発表等
23共同研究・競争的資金等の研究課題
1-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年6月 - 2021年3月