基本情報
- 所属
- 自治医科大学 看護学部 成人看護学 准教授
- 研究者番号
- 00328163
- J-GLOBAL ID
- 200901085784512472
- researchmap会員ID
- 1000316872
- 外部リンク
https://kaken.nii.ac.jp/d/r/00328163.ja.html
研究キーワード
5経歴
2-
2015年 - 現在
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2000年 - 2015年
学歴
1-
- 2004年
主要な委員歴
11論文
19-
保健医療社会学論集 28(1) 44-55 2017年7月 査読有り本稿は「書く」ことがケアとして有効と成り得るのか、臨床応用としてがん体験者に行った「『書く』ことでのケア」研究におけるセッションプログラムのプロセスと結果を記述統計やインタビュー調査により考察し、その効果について検討することを目的としている。「書く」ことは、自己を振り返ったり、自己の内面をみつめ、自己肯定感を伴う自己再構築の機会となっていた。さらに、書いたことをグループで話し合うことによって、体験を共有し共感でき、このような場や仲間の存在がまた、がん体験者にとって前向きに生きるための一助となることが明らかになった。(著者抄録)
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死の臨床 39(1) 185-191 2016年6月 査読有り乳がん闘病記から、病い体験から得られた肯定的変化を抽出した。「他者に対する感謝の芽生え」「がんによる益」「平常がもたらす喜び」「自己の成長の喜びと実感」「自己の存在理由の意識化」「わき上がる生への希望」「他者への貢献の願い」これら7つの肯定的変化に注目することで、乳がん体験者が有限の命を意識しながら、がんと向かい合う自身を評価し、自己の存在意義を肯定的に捉え、今を充実させる生き方を目指していることがわかった。
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Tokai University School of Health Sciences BULLETIN 20(1) 103-116 2015年3月 査読有り
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東海大学健康科学部 紀要 (19) 43-47 2014年3月 査読有り全国の保健師助産師看護師実習指導者講習会の開催実態を把握することを目的に、47都道府県の担当者を対象に、2011年度に開催された講習会に関するアンケート調査を行い、43都道府県より回答を得た。その結果、講習会は91.9%の都道府県において1ヶ所のみで開催され、74.4%は看護協会との共催・委託であった。自由記載欄に「事業委託を検討したが受け手となる機関がなかった」の記載もあり、看護協会以外を講習会の共催・委託先とする困難さが推察された。また、13.5%の都道府県では講習会への補助金が0円で、財源の確保に苦慮している現状が窺えた。
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Journal of clinical nursing 22(7-8) 939-947 2013年4月 査読有り
MISC
105-
医学教育共同利用拠点 岐阜大学医学教育開発研究センター主催, 第86回 医学教育セミナーとワークショップ in 富山大学 2023年10月7日
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日本看護学教育学会第32回学術集会抄録集 32 111-111 2022年8月9日 筆頭著者
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日本慢性疼痛学会プログラム・抄録集 51回 41-41 2022年2月
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日本看護研究学会雑誌 43(3) 3_378-3_378 2020年9月11日
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日本看護学教育学会誌 日本看護学教育学会 第30回学術集会プログラム・講演集 30 88-88 2020年9月 責任著者
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日本クリティカルケア看護学会誌 16 73-84 2020年3月本研究は、除細動器付き植込み型心臓デバイスの新規植込み術を受けた入院中の患者が退院前に社会復帰に向けて抱く不確かさを明らかにすることを目的とした。デバイスの新規植込み術を受けた患者8名を対象とし、半構成的面接法で得たデータをKrippendorffの内容分析(1980/1989)を参考に分析をした。不確かさは【デバイスとともに過ごす生活のイメージが湧かない】などの10のカテゴリが抽出された。不確かさには、常にすべての不確かさの根底にあるデバイスを植え込んでもなお脅かされる生命に関連した不確かさと、漠然とした社会復帰への不確かさ、具体的な社会復帰への不確かさの3つに大別され、【デバイスへの電磁波の影響が気がかりである】はデバイスを新規で植え込んだ入院中の患者に特徴的な不確かさと考察された。社会復帰に向けて不確かさを抱く入院中の患者への看護実践として、デバイスを植え込んだ患者同士のソーシャルサポートや、信頼できる医療者からの情報提供が不確かさの軽減に重要である可能性が示唆された。(著者抄録)
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自治医科大学看護学ジャーナル = Jichi Medical University journal of nursing 18 27-34 2020年【目的】看護教員と臨床看護師とが協働して看護研究のための研究活動を行う意義や課題について,研究会における研究活動を通し,検討する。【方法】本研究会は,術後急性期患者への看護実践モデル構築を目指し,看護教員と臨床看護師とが協働して研究に取り組むことが目的である。A大学看護学部教員7名とA大学附属病院で術後急性期看護に関わる臨床看護師10名で研究会を構成した。【結果】約1年間で計7回の研究会を開催した。研究会での研究活動として,看護実践のベストプラクティスの言語化や意見交換を通して,看護実践における重要な要素を見出し共有するに至った。【結論】参加者は本研究会が目指す目的を理解し,各々の知識や経験を活用することで協働して研究活動に取り組んでいた。本研究会の実施結果を通して,研究活動の活性化や継続のためには,研究成果について共通認識を持つ必要性が見出された。また,看護教員と臨床看護師が協働した研究会を推進していく上では,参加者の負担を軽減するための体制の整備や,参加者が主体的に協働しようという認識を持てるかが課題であると考えられる。(著者抄録)
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自治医科大学看護学ジャーナル = Jichi Medical University journal of nursing 18 35-42 2020年成人看護学に所属する大学教員がこれまでの学科目共同研究のあり方を振り返り,全員が興味関心をもてる共同研究の研究課題を模索し,研究を始めるまでの体制づくりを行った1年間の活動経過を報告する。活動経過は,これまでの共同研究の研究課題や取り組み方の「課題の抽出」,互いの研究動機や研究活動の「共通項の模索」,学術的意義と学科目としての意義の双方が説明できる「目的の明確化」,研究成果を円滑に創るための「体制の構築」の4つの局面をたどり,全員の納得がいく研究課題の設定と組織づくりにつながった。本活動経過は,組織が学習しながら実行するチームとなるための診断,デザイン,行動,省察のステップが網羅され,率直に意見を言う,自由に発言できる雰囲気で心理的安全を生み出す,同じ課題に向かって協働する,個々人の研究課題の境界を超えて通じ合うことが円滑な組織運営に寄与していた。これらが研究組織の目的や到達点を柔軟に変更することや,全員が組織変革の当事者となることへの動機付けにつながったと考える。(著者抄録)
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Journal of Nursing Education and Practice 9(8) 91-98 2019年5月 査読有り
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日本看護学教育学会誌 28(学術集会講演集) 92-92 2018年8月
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日本看護学教育学会誌 27 105-105 2017年7月
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International Conference on Narratives of Health & Illness(Spain,Tenerife) 2016年11月11日
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日本看護学教育学会誌 26(学術集会講演集) 133-133 2016年8月
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18th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS 2016),Chiba, Japan 2016年3月 査読有り
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日本看護学教育学会誌 25(学術集会講演集) 106-106 2015年7月
主要な講演・口頭発表等
56-
第51回 日本慢性疼痛学会 2022年2月25日 招待有り
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第9回 国際ヘルスヒューマニティーズ学会 2020年10月24日
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第28回 日本看護学教育学会 2018年8月29日
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International Conference on Narratives of Health & Illness(Spain,Tenerife) 2016年11月11日
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17th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS 2014)、Manila、Philippines. (Forum Proceedings 2014年3月
担当経験のある科目(授業)
4-
総合実習(分担) (自治医科大学看護学部)
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看護総合セミナー(分担) (自治医科大学看護学部)
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文献講読セミナー(科目担当) (自治医科大学看護学部)
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成人期長期療養看護実習(科目担当) (自治医科大学看護学部)
主要な所属学協会
7主要な共同研究・競争的資金等の研究課題
21-
日本学術振興会 科学研究費補助金基盤(C) 2020年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2015年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2009年 - 2011年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2004年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2001年 - 2002年
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東海大学健康科学部 特別研究費 2000年5月 - 2001年3月