基本情報
研究キーワード
2研究分野
1経歴
1学歴
1-
2007年4月 - 2010年3月
委員歴
4-
2018年6月 - 現在
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2009年6月 - 現在
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2003年6月 - 現在
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2011年10月 - 2020年5月
論文
57MISC
71-
助産雑誌 74(4) 240-246 2020年4月<文献概要>母体の糖代謝異常は胎児の成育に大きく関わることから,血糖管理が非常に重要です。さらに,その影響は妊娠期間中だけでなく産後にも及ぶものであり,産後の2型糖尿病発症予防には長期的な健康支援が欠かせません。本稿では,お母さんが元気でいるために助産師ができる支援を解説します。
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助産雑誌 74(4) 254-262 2020年4月<文献概要>妊娠糖尿病女性に対して,助産師はどのような関わりを行うとよいのでしょうか。母児の生活環境と状態を踏まえた支援や,内科医,産科医との連携について,事例を基に解説します。
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日本助産学会誌 33(3) 288-288 2020年3月
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日本母性看護学会誌 19(1) 39-45 2019年3月目的:日本の周産期母子医療センターにおける妊娠糖尿病妊産褥婦の管理と看護支援の実態を明らかにする。方法:全国の総合周産期母子医療センター57施設と地域周産期母子医療センター183施設の妊娠糖尿病診療を担当する医師および妊娠糖尿病支援を担当する看護職を対象に質問紙調査を行った。結果:医師から67施設(回答率27.9%)、看護職から70施設(回答率29.2%)の回答を得た。妊娠糖尿病妊産褥婦の管理について、妊娠期の糖代謝異常スクリーニングは、ガイドラインで推奨される内容に沿って検査を行っている施設は38施設(57%)であった。医師は47施設(70%)で「産後のフォローアップの重要性」を説明していたが、産後耐糖能評価の実施率は38施設(57%)であった。看護職者による産後の母乳育児について「一般褥婦と同様の支援」は66施設(94%)であり、保健指導でも「産後の母乳育児継続の糖尿病予防効果」の説明は18施設(26%)であった。結論:周産期母子医療センターにおけるガイドラインに沿った妊娠糖尿病のスクリーニングと産後耐糖能評価の実施は不十分であった。妊娠糖尿病既往女性の産後支援の展開と継続性のあるフォローアップ体制の確立が急務であるといえる。(著者抄録)
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日本母性看護学会誌 18(1) 47-54 2018年3月妊娠糖尿病は、女性と次世代の糖尿病発症予防の観点から産後管理の重要性が指摘されている。本研究では妊娠糖尿病既往女性に対する望ましい産後フォロー体制を確立するために、2014年時点で妊娠糖尿病の治療を行っている周産期医療施設を対象として、妊娠糖尿病妊産婦の診療体制および産後の支援状況について調査を行った。全国を4ブロックに分け、各地区の妊娠糖尿病管理における中核施設に調査を依頼し、6施設からの協力を得て妊娠糖尿病妊婦の診療体制、妊娠糖尿病既往女性の産褥期管理体制について聞き取り調査を行った。妊娠糖尿病管理は産科・内科の併診体制で、医師主導の管理が行われ、助産師の関与は少なかった。糖尿病看護認定看護師資格を持つ助産師や母性看護専門看護師のいる施設では妊娠糖尿病診療チームとしての連携システムのもとに妊娠糖尿病に特化した支援が行われていたが、大半は、産後に問題がなければ産後のフォローはなされず、継続的な支援が行われていない現状にあった。(著者抄録)
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日本母性看護学会誌 17(1) 113-119 2017年3月初めて妊娠糖尿病(以下GDM)と診断された妊婦の自己管理上の課題を明らかにすることを目的に、母性看護専門看護実習の実習記録をデータとし、初めてGDMと診断された妊婦の自己管理上の課題について質的に分析した。対象者は4名で、初めてGDMと診断された妊婦の自己管理上の課題として【将来の糖尿病発症予防の健康管理行動が必要である】【妊娠中ということで難しさが生じている食事療法を適切に実施するための調整が必要である】【妊娠中ということで難しさが生じている運動療法を適切に実施するための調整が必要である】の3つが抽出された。GDMは妊娠期に生じ、妊娠経過が進むに従い、急速に状況が変化し、産後に急速に改善する、変化の速い病態を持つため、妊娠経過に沿った療養行動の調整が必要であるが、現在GDM妊婦への助産師の関わりはほとんどなく、内科主体となっている。今回明らかとなった自己管理上の課題には、妊婦の心身の変化と生活状況のアセスメントに応じた療養内容の調整が必要であり、その支援には助産師が適していると考える。(著者抄録)
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母性衛生 50(3) 112-112 2009年9月
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母性衛生 49(3) 240-240 2008年10月
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日本医療情報学会看護学術大会論文集 9 123-127 2008年7月5日
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母性衛生 48(3) 115-115 2007年9月
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母性衛生 48(3) 222-222 2007年9月
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日本助産学会誌 15(3) 228-229 2002年3月14日
書籍等出版物
7共同研究・競争的資金等の研究課題
35-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年6月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2017年3月
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文部科学省 科学研究費補助金 2014年4月 - 2017年3月