成田 伸

生殖補助医療(Assisted reproductive technology:ART)を受療する場における女性の体験を明らかにするため、女性4名への参加観察・半構造面接で得たデータを質的帰納的に分析した。その結果【ARTに子どもへの希望を賭けて臨む】【周囲の思いを背負って診察の場に臨む】【診察の場を最大限に活かせるように整える】【自分が子どもを持てる可能性を知ろうと努力する】【自分なりにARTに対処する】【診察の場で精神的負担に耐える】【子どもがいなくても納得できる未来を模索する】【自分がARTに賭けた結果として引き受ける】【治療環境に支えられる】を抽出した。これは、自然妊娠の可能性がないと自覚する女性が、僅かな可能性に賭けARTを選択し、生じた結果を引き受けようとする、主体的な女性の姿勢を示していると考える。看護師は受療の場で、このような女性の体験を理解し、その場で支援する必要がある。(著者抄録)

目的:看護学生の生活行動と生活体験の特徴を明らかにし,看護教育の示唆を得る。方法:看護学部3年生を対象に独自に作成した調査票を配布し,得られた回答を解析した。結果:有効回答数は58名で,親元を離れている学生が55.2%であった。生活行動では,食事の支度や自室の掃除,洗濯をするのは親元を離れている学生で有意に多かった。換気,手洗い,テーブル拭き,入浴の際の湯温確認を行わない学生は3割以上いた。生活体験では,入学前に高齢者と同居経験がある学生は44.8%で,高齢者の世話の経験が有意に多かった。病人の世話の経験がある学生は41.4%だった。結論:学生の生活体験は一概に乏しいとは言えないが,高齢者や病人と入学前に関わった経験は多くなく,望ましい生活行動に関する既習知識は学生自身の日常生活で実践できていない。学生の生活行動や生活体験を理解することは,看護の対象の理解や実践方法を教授する上で有用である。(著者抄録)

目的:看護学生の生活行動と生活体験の特徴を明らかにし,看護教育の示唆を得る。方法:看護学部3年生を対象に独自に作成した調査票を配布し,得られた回答を解析した。結果:有効回答数は58名で,親元を離れている学生が55.2%であった。生活行動では,食事の支度や自室の掃除,洗濯をするのは親元を離れている学生で有意に多かった。換気,手洗い,テーブル拭き,入浴の際の湯温確認を行わない学生は3割以上いた。生活体験では,入学前に高齢者と同居経験がある学生は44.8%で,高齢者の世話の経験が有意に多かった。病人の世話の経験がある学生は41.4%だった。結論:学生の生活体験は一概に乏しいとは言えないが,高齢者や病人と入学前に関わった経験は多くなく,望ましい生活行動に関する既習知識は学生自身の日常生活で実践できていない。学生の生活行動や生活体験を理解することは,看護の対象の理解や実践方法を教授する上で有用である。(著者抄録)

一般社団法人日本母性看護学会(高度実践看護師育成支援委員会)は母性看護CNSの活動や育成するための課題を抽出するために、2018年度に実施した母性看護CNS教育課程に関する実態および総合母子周産期医療センターにおける母性看護CNSの活用の実態の2つの調査を実施した。その結果、母性看護CNSがあると回答した26単位の大学院7校からは考慮中・申請しないが6校となり、その理由は母性看護CNS課程自体の課題、教員の確保困難、大学院生の確保困難であった。また、総合周産期母子医療センターに勤務する母性看護CNSは40施設中13施設(32.5%)であり、雇用されている施設においての評価はその役割は認識されているものの、16施設(40%)が必要としているものの不明や無回答が目立った。これらの結果を基に、委員全員に母性看護CNSを加えて質的な分析をしたところ、1)母性看護CNSの施設における存在意義が不明瞭、2)母性看護CNSの育成数の減少、教育機関数の減少への危惧、3)母性看護CNSのキャリアが描けない、の3つの課題が明らかになった。(著者抄録)

不妊治療中の女性の不確かさとその関連要因を明らかにする目的で、不妊専門病院外来通院中の女性236名に対し質問紙調査を行った。不確かさについては、野川が開発した療養の場を問わずに使用できる病気の不確かさ尺度を使用した。その結果、不確かさ尺度は総得点、下位尺度とも高い傾向を示し、不妊治療中の女性は、不確かさを強く認識している可能性があることが示唆された。なお、下位尺度の各26項目のうち、最も高得点であったものは「何故妊娠しないかと思う」であった。また、不確かさ尺度の総得点において、年齢、子どもの有無、不妊原因が明らかか否か、夫婦間調整テストの総得点に有意差が認められ、中でも、不確かさの強さに最も影響を及ぼす因子は、夫であるパートナーとの関係性であることが明らかとなった。以上より、必要な看護ケアとして、女性と共に不妊であることや不妊治療についての向き合い方について、考え見通しをつけていくこと、パートナーがどのような不確かさを認識しているのかを理解したうえで、不確かさについて、どのような相互作用が女性とパートナー間でなされているかを理解することが考えられた。(著者抄録)

不妊治療を受ける女性の認識する不確かさの概念の特徴を明らかにする目的で、31文献を対象とし、Rodgersのアプローチを用いて概念分析を行った。その結果、5属性【未来が予測できない】【分からない】【途方に暮れる】【自分が妊娠しない状態に意味づけできない】【妊娠できないことで自分自身が揺らいでいる】、4先行要件【個人の特性】【不妊であること】【不妊治療を受けていること】【周辺との関係性の悪化】、5帰結【治療へのアンビバレントな思い】【対処】【苦痛の増大】【非効果的なソーシャルサポート】【妊孕力の低下】が抽出された。「不妊治療を受ける女性の認識する不確かさ」とは、「不妊治療を受ける女性がもつ、不妊や不妊治療に関することに対して、結果が予測できない、わからないがゆえに、自分が妊娠しない状態に意味づけができず、自分自身が揺らぐ認識を持ち、途方に暮れる状態」と定義した。帰結より、女性が不確かさをどのように捉えているのかは、女性の健康状態に影響を及ぼし、看護介入の必要性が示唆された。(著者抄録)

子育てをしながら不妊治療を受ける女性の体験を明らかにする目的で、第2子以降を希望して不妊専門病院を受診した女性11名に半構成面接を行い、質的帰納的に分析を行った。その結果、子育てをしながら不妊治療を受ける女性の体験として、6つのカテゴリー【子どもにきょうだいのいる未来を想像する】【今いる子どもを大切にしたい】【気持ちにゆとりを持って治療に臨む】【命が奇跡であることを実感する】【治療を受ける過程に価値を見出す】【もう一人子どもをと願う自分の居場所がない】が明らかになった。この背景には、すでに子どもがいるからこそ得られる強みと、すでに子どもがいるからこその苦悩が存在していると考えられた。また、夫の存在は重要であると考えられた。女性自身の持つ不妊治療を受けることへの後ろめたさに対して自分なりに納得し、自分の思いを夫や周囲に伝えることができるよう意識が変化することを目指した支援の必要性が示唆された。(著者抄録)

日本では避妊・性感染症予防の取り組みは緊急の課題であり,これまでおこなわれてきた生徒への一斉講演といった集団教育ではなく,正確な情報提供と個人への支援が求められている。そこでこれらのSexual Health Careが充実しシステム化されているフィンランドにおいて,避妊・性感染症予防施策とその実際を調査した。National Institute for Health and Welfare(国立保健福祉研究所児童・青少年保健福祉局)は,フィンランド全体の避妊・性感染症予防に関する施策を担当し,教材の作成・配布,学校を中心に毎年調査を行い問題状況を冷静に把握していた。Sexual Health and Family Planning Clinic,City of Helsinki Health Centre(健康相談促進事業部/予防課)は,ヘルシンキ市全体を統括する役割を担っており,Vaestoliitto(家族計画協会)は,NGOとしての若者への性の支援活動を行い,個人へのアプローチという役割を持っていた。どの施設も若者がアクセスしやすい環境であり,個に届く支援を工夫し具体的な対策を実行し,カウンセリングを丁寧に行い,自己決定を尊重することが重要視されていた。日本においてフィンランドと同様のケアを行っていくためには,ケアを提供できるヘルスステーションの設置と,避妊・性感染症予防の支援のできる専門家・カウンセラーの育成と若者の自己決定を促す支援が必要である。(著者抄録)

児がNICUに入院中の母親への母乳育児支援の検討に資することを目的に、当該母親7名を対象に搾乳量および搾乳回数の推移を検討するとともに、搾乳への思いや搾乳を継続していくうえでの困難を、母親の語りなどから検討した。その結果、退院後の母親は家事や育児に追われ、搾乳を継続していくには難しい状況であることが分かった。今回の対象者では、搾乳量が少ないため、さらに搾乳に時間をかけ、それが身体の疲労や手の痛み、乳房への負担につながり、そこからさらなる搾乳回数の減少、搾乳量の減少につながる悪循環に陥っている可能性が考えられた。

日本では計画外の妊娠や性感染症罹患が増加しており、避妊・性感染症予防への取り組みは緊急の課題である。この解決に向けて6日間の集合教育と自己学習教材やウエブサイトを通じた自己学習を組み合わせた避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラムを開発した。本研究では、育成プログラムの受講者(介入群)と、同一教材で自己学習を行った者(比較群)との間で、避妊・性感染症関連の知識の獲得状況の比較を用いて育成プログラムを評価した。介入群23名と比較群11名について、事前・事後テストデザインで比較した結果、事前テストでは両群間の知識状況に違いはなかったが、事後テストではほとんどの知識において介入群のほうが有意に高かった。この結果からは、集合学習を行った介入群の知識獲得レベルは約8割であり、自己学習の比較群の約6割と比較して高い知識を獲得しており、育成プログラムでの学習効果はあったといえる。しかし、さらなる知識獲得のためには、eラーニングを含んだ学習内容・方法の再検討とさらなる工夫が必要と思われる。(著者抄録)

日本における避妊・性感染症予防支援においては、意思決定を支援するカウンセリングの介入が必要である。避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラムにおいて、カウンセリングの技能の獲得を目指した。その評価として、育成プログラムの介入前後に、受講者(介入群)のカウンセリングの技能の獲得に関して評価する一群介入コホート研究を実施した。受講者23名について、育成プログラム初日講義開始前と最終日講義・演習終了後に避妊・性感染症予防カウンセリングのロールプレイを行い、受講者による自己評価、研究者による他者評価、模擬クライエントによる当事者評価を行った結果、他者評価や当事者評価ではほとんどの項目で評価は有意に向上したが、受講者による自己評価はやや低く推移していた。結果から、育成プログラムにおける避妊・性感染症予防支援の技能の獲得は概ね達成されたと考えるが、カウンセリングロールプレイの実施やその技能の評価等には課題が残っており、今後とも検討を続けていく必要がある。(著者抄録)

[目的と方法]本研究は,山間地,へき地で乳児を育てる母親の居住環境等や育児支援の実態を把握し,今後の課題を明らかにすることを目的とした.B県内の山間僻地に立地した病院であるA市民病院の小児科外来の1ヵ月健診を受診した出産後の母子を対象者として,自記式アンケート調査を行った.[結果]アンケート回収期間は平成19年2月27日～10月1日であった.配布数は98,回収数は81(82.7%),有効回答数は73(90.1%)であった.妊娠を知ったときの喜びは66名(90%)が「非常にうれしかった」,「うれしかった」と回答していたが,妊娠を知ったときの不安は「非常に不安だった」と「不安であった」が28名(38.4%)であった.経済面での不安は32名(48.3%)が「非常に不安だった」あるいは「不安であった」と答えていた.育児不安の内容では,近所に同じような年齢の子どもがいないと回答したものが23名(31.5%)であった.妊婦教室の受講者は24名(32.4%)に留まり,新生児訪問も「訪問を受けたもの」,「受ける予定のもの」を合わせて25名(34.2%)であった.(著者抄録)

助産師が感じる'未熟感'に影響する要因を明らかにすることを目的に、全国の病院・診療所に勤務する助産師を対象にアンケート調査を行い、2525名(平均年齢34.8±9.1歳)より有効回答を得た。その結果、助産師の'未熟感'に影響する要因として、「勤務年数が2〜5年以下」「分娩介助件数が100件以下」「新人助産師の指導経験がない」「助産師学生の指導経験がない」「助産師外来の経験がない」「助産師のみで行う分娩介助経験がない」の6項目が明らかになった。