基本情報
経歴
5-
2007年10月 - 現在
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2006年4月 - 2007年9月
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2000年4月 - 2006年3月
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1989年4月 - 2000年3月
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1985年4月 - 1988年3月
学歴
3-
2003年4月 - 2006年3月
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1998年4月 - 2000年3月
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1981年4月 - 1985年3月
委員歴
15-
2013年4月 - 現在
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2012年4月 - 現在
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2011年4月 - 現在
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2011年4月 - 現在
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2010年4月 - 現在
受賞
5論文
30-
自治医科大学看護学ジャーナル 17 3-8 2020年3月 査読有り目的:看護学生の生活行動と生活体験の特徴を明らかにし,看護教育の示唆を得る。方法:看護学部3年生を対象に独自に作成した調査票を配布し,得られた回答を解析した。結果:有効回答数は58名で,親元を離れている学生が55.2%であった。生活行動では,食事の支度や自室の掃除,洗濯をするのは親元を離れている学生で有意に多かった。換気,手洗い,テーブル拭き,入浴の際の湯温確認を行わない学生は3割以上いた。生活体験では,入学前に高齢者と同居経験がある学生は44.8%で,高齢者の世話の経験が有意に多かった。病人の世話の経験がある学生は41.4%だった。結論:学生の生活体験は一概に乏しいとは言えないが,高齢者や病人と入学前に関わった経験は多くなく,望ましい生活行動に関する既習知識は学生自身の日常生活で実践できていない。学生の生活行動や生活体験を理解することは,看護の対象の理解や実践方法を教授する上で有用である。(著者抄録)
MISC
88-
3 65-89 2005年3月1日これまでの精神障害者の家族研究は,どのように変遷してきたのだろうか。家族研究の変遷は大きく三期に区分することができる。第一期は,1940年代から1960年代における欧米の家族病因論を仮説とした実証研究が位置付けられる。家族の言動や家族関係が精神障害者,特に統合失調症患者に悪影響を与えるという仮説が事例研究により裏付けられた。第二期は,1970年代から1980年代にかけて,家族の情緒的発言が退院してきた統合失調症患者の再発に影響を及ぼすという感情表出(Expressed Emotion)の研究である。情緒的発言は実際の家族と精神障害者の面接場面における批判的コメント,情緒的巻き込まれなどを観察し尺度化し,感情表出の高い家族と同居する患者は9ヶ月後の再発率が上昇することを明らかにした。その後,家族の対処技能の改善を図る家族心理教育の理論と方法が発展し日本にも普及した。これまでの研究は再発予防という医学的貢献を果たしたが,一方で,家族の介護に翻弄するありようを心理社会的な環境要因との関連を検討する研究もみられるようになった。これが第三期以降の研究と考えられる。第三期は,1990年代欧米でストレス・コーピング・モデルによって家族の経験を位置付けた研究である。家族の経験は患者の症状,無為自閉,社会生活の困難という「ストレッサー」や,家族関係,友人,専門職といった「介入因子」により影響を受け,家族なりに対処しながらwell-beingが決定づけられるという理論仮説の実証研究である。日本では1987年に生活困難度評価尺度が開発され,社会の偏見の強い中,周囲に援助を求めず孤立しながら疲労感や絶望感を抱えているという家族の状況が明らかにされるようになった。2000年以降,精神疾患や障害の理解度,症状の自覚や帰属,精神障害者と家族の障害受容に着目した研究がみられるが,こうした要因は精神障害者と家族を取り巻く環境要因に影響を受けると考えられる。精神障害者と家族を取り巻く環境の改善,偏見差別の問題解決は介護負担感の軽減に重要な要因であり,同時にそれは地域社会に精神障害者の福祉の文化が育まれることと一体となるものである。
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精神科臨床サービス 5(1) 75-80 2005年1月小規模過疎町村を卓えるN県の市町村保健師による精神保健活動と保健所による後方支援を紹介し,現任教育に求められることをまとめた.身内や近隣の支援を期待しつつも社会的逸脱行為には周囲の暗黙の圧迫が与えられ,結果として医療依存傾向を定着させてきた農村型閉鎖社会では,再発に伴う危機介入に市町村保健師は多くの困難を感じている.こうした介入には保健所が積極的に後方支援を行うことが求められるが,一方で,急性期症状が改善し退院した後に再定住の場と支援者確保につながるよう,日頃から精神障害者と地域住民との接点をつくり,精神障害者の地域社会への統合化に向けた活動方法・技術の習得も求められる.どちらも長期的なパートナーシップと実践的課題解決型の現任教育が求められている(著者抄録)
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精神科臨床サービス 4(4) 445-449 2004年10月本稿では,暴力のリスクの高い幻覚妄想状態にある統合失調症患者と家族の支援について,他害行為の被害者となった保健師の事例から現状と背景要因を分析した.暴力のリスクを予測する情報の活用,精神科医療機関と行政保健機関の連携,危機介入のために警察と精神科看護職が連携する「危機介入チーム」の整備を課題として明らかにした(著者抄録)
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長崎大学医学部保健学科紀要 16(1) 51-55 2003年6月平成2年度から平成13年度に長崎大学医療技術短期大学部看護学科に入学した932名で,新入生健康診断時に採血してHBs抗原・抗体を検査した.平成12年度入学生に対しては,平成14年度の3年次健康診断時にもHBs抗原・抗体を検査した.平成10年度からは,HBs抗原及びHBs抗体共に陰性の希望者に対しHBワクチンを接種した.HBs抗原陽性率は0.54%,HBs抗体陽性率は1.82%であった.B型肝炎ワクチン接種は315名に行い,3回のワクチン接種による抗体獲得率は97.8%であった.抗体を獲得しなかった6名に追加接種を行い,4名がHBs抗体陽性となったが,抗体価は低かった.ワクチン接種後の経過を追跡した76名では,3年次に8名がHBs抗体陰性となった
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精神科臨床サービス 1(3) 473-478 2001年7月保健婦の立場から精神保健の活動計画の現状と課題を明らかにし,個別支援計画,地域支援計画,包括的支援システムの相互関連性を指摘した.看護職である保健婦は,責任ある継続的かつ計画的な個別支援が求められ,家庭訪問を行い,精神障害者と家族の社会生活状況と健康状態をアセスメントし個別支援計画を立てる.その際,医療機関職員との連携は不可欠である.又,地域の包括的な支援システムを踏まえた地域支援計画との関連づけが重要である.一例としてカナダのバンクーバーの施策と実践を紹介し,保健婦の地域支援計画には,サービス提供や調整役を担う中で発見した課題と解決策を,行政内部から施策化に反映させる役割が含まれることを強調した
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精神科臨床サービス 1(2) 294-297 2001年4月今日精神障害リハビリテーション領域では,「自己決定が尊重される環境こそ実はストレスを弱め,症状の悪化を予防する」と考える『ストレングス・モデル』が注目されている.このモデルは,個人や社会環境において成長や発展を促す要因をアセスメントする点に特徴がある.保健婦には,このモデルの枠組みを取り入れ,精神障害者の自己決定が尊重される社会環境へのアプローチが期待されている
書籍等出版物
15-
Nova Science Publishers, ISMN 978-1-61942-459-3. USA, 2012年7月
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InTech, ISMN 978-953-51-0315-8. Croatia, 2012年3月
講演・口頭発表等
10-
6th International Meeting of WPA Anti-stigma Section, Tokyo, Japan, 2013.2.13-14 2013年2月13日
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15th Pacific Rim Congress of Psychiatry, Seoul, Korea 2012年10月25日
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13th International Federation of Psychiatric Epidemiology Kaoshun, Taiwan. 2011年
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13th International Federation of Psychiatric Epidemiology Kaoshun, Taiwan. 2011年
担当経験のある科目(授業)
12所属学協会
10共同研究・競争的資金等の研究課題
19-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2012年4月 - 2017年3月
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厚生労働省 障害者総合福祉推進事業 2016年4月 - 2017年3月