基本情報
- 所属
- 自治医科大学 看護学部 教授大学院看護学研究科 研究科長看護職キャリア支援センター 副センター長看護師特定行為研修センター 副センター長
- 連絡先
- sharujichi.ac.jp
- J-GLOBAL ID
- 201401007024323660
- researchmap会員ID
- B000237722
- 外部リンク
研究キーワード
27経歴
1-
2014年
論文
128MISC
225-
災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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災害対策における地域保健活動推進のための管理体制運用マニュアル実用化研究 平成29年度 総括・分担研究報告書(Web) 2018年
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APHA Final Program 72-72 2018年 査読有り
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21st EAFONS & 11th INC Program Book 710-710 2018年 査読有り
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21st EAFONS & 11th INC Program Book 641-641 2018年 査読有り
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災害対策における地域保健活動推進のための管理体制運用マニュアル実用化研究 平成29年度 総括・分担研究報告書(Web) 2018年
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日本公衆衛生看護学会誌 6(3) 303-310 2017年12月学術実践開発委員会は、本学会において2014年に「日本公衆衛生看護学会による公衆衛生看護関連の用語の定義」を取りまとめ、公衆衛生看護学とは「公衆衛生看護実践の向上に寄与する知識、技術、規範並びに理論の生成やその発展について考究する学問である」とした。学術実践開発委員会は2015年より定義に基づき、学問としての体系を明文化することを目指して活動してきた。開発の手順は国内外の学会や協会等が発表している公衆衛生看護に係る文献の検討とワークショップおよび調査で会員の意見を聞いた。本体系の妥当性を検討する手立てとして、厚生労働省や団体が発表している保健師に係る到達度やコンピテンシーとの比較検討を行った。公衆衛生看護学の体系は、(1)看護学と看護の基礎科学、(2)公衆衛生の基礎科学、(3)公衆衛生看護学原論、(4)公衆衛生看護学対象論、(5)公衆衛生看護学方法論から構成されていると考え、図示した。(著者抄録)
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日本遠隔医療学会学術大会プログラム・抄録集 21回 57-57 2017年9月 査読有り
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看護師の特定行為に係る研修制度の普及等に関する研究 平成28年度 総括研究報告書(Web) 2017年
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へき地医療において提供される医療サービスの向上とへき地医療に従事する医師の労働環境改善に係る研究 平成28年度 総括・分担研究報告書(Web) 2017年
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災害対策における地域保健活動推進のための管理体制運用マニュアル実用化研究 平成28年度 総括・分担研究報告書(Web) 2017年
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災害対策における地域保健活動推進のための管理体制運用マニュアル実用化研究 平成28年度 総括・分担研究報告書(Web) 2017年
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Program of the 21st international epidemiological association world congress of epidemiology 114-114 2017年 査読有り
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Awareness and Knowledge of Adolescent Young People and Their Parents in Mongolia Regarding SexualityFinal program of 23rd congress of the World Association for Sexual Healt 36-36 2017年 査読有り
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大規模災害復興期等における地域保健活動拠点のマネジメント機能促進のための評価指標ツール開発に関する研究 平成27年度 総括・分担研究報告書 2016年
書籍等出版物
12講演・口頭発表等
75共同研究・競争的資金等の研究課題
25-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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2022年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月