基本情報
- 所属
- 自治医科大学 看護学部 教授大学院看護学研究科 研究科長看護職キャリア支援センター 副センター長看護師特定行為研修センター 副センター長
- 連絡先
- sharujichi.ac.jp
- J-GLOBAL ID
- 201401007024323660
- researchmap会員ID
- B000237722
- 外部リンク
研究キーワード
27経歴
1-
2014年
論文
128MISC
225-
保健師ジャーナル 76(11) 899-905 2020年11月 筆頭著者<文献概要>「地方公共団体における効率的・効果的な保健活動の展開及び計画的な保健師の育成・確保について」総合報告書において,統括保健師の活動展開に関する留意点が示された。その内容を踏まえた統括保健師に求められる力と,それを伸ばすために必要なこと,また若手や中堅期の育成の在り方についても述べる。
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保健師ジャーナル 76(8) 654-656 2020年8月 筆頭著者<文献概要>日本地域看護学会は,厚生労働省からの協力要請を受けて北海道での専門的支援やサーベイランス班への支援を実施。また,今後の支援システムを検討するワーキンググループを立ち上げた。その報告とともに,学術団体としての今後の方向性や保健師へのメッセージを述べる。
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公衆衛生 84(8) 502-508 2020年8月 筆頭著者<文献概要>ポイント ◆統括保健師を対象とした「効率的・効果的な保健活動の展開に関する留意点」(大項目5,中項目20,小項目89)を作成した.◆統括保健師は全保健師が円滑に保健活動を展開できるよう,統括保健師の留意点を活用し,所属自治体の組織体制等を考慮して,直接・間接的に支援する.◆統括保健師の役割は,保健活動が行政施策として自治体方針や地域のニーズに合致し,効率的かつ効果的に展開されるようにすることである.
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医学のあゆみ 272(6) 551-555 2020年2月 筆頭著者今後の超高齢社会および人口減少に向け、在宅医療を含む地域における医療を安全かつ適切に提供し続けることに寄与する看護人材育成のために、特定行為に係る看護師の研修制度が創設された。へき地を含む地域医療に従事する看護師には、時に他職種の役割まで含めた。包括性の高い看護実践が求められる。そこで期待されるのが、特定行為研修修了看護師である。医師と研修修了看護師のタスクシェアリングにより、医療従事者が不足しがちな地域医療現場であっても医療の隙間を埋め、患者・家族に及ぼす負の影響を低減することができる。また、研修修了看護師は、訪問看護師との同行訪問、所属施設外の医師や看護師からの相談対応や勉強会等を行っており、当該地域の医療や看護の向上にも寄与している。今後の課題として、地域医療に従事する看護師の研修受講を促進するために、地域医療現場に研修修了看護師を増やすことのインセンティブおよびへき地医療領域に特化したパッケージ研修の検討が考えられる。(著者抄録)
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循環器疾患・糖尿病等生活習慣病を予防するための情報通信技術を活用した保健指導プログラム及びその実践のための手引きの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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循環器疾患・糖尿病等生活習慣病を予防するための情報通信技術を活用した保健指導プログラム及びその実践のための手引きの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 令和元年度 総括・分担研究報告書(Web) 2020年
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日本看護科学学会学術集会講演集 39回 [PD1]-[PD1] 2019年11月 筆頭著者
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保健医療科学 68(4) 343-351 2019年10月 査読有り日本および世界で多発する自然災害に対し、世界基準の対策が整備されつつある。これらの世界基準を各地の実情に即して、より効果的に適応するために、文化に即して災害時公衆衛生看護活動をすることが必要となる。これらは未だ暗黙知といえ、形式知として世界の看護職と共有するべく、筆者らは研究を進めている。本稿では、文化に即した災害時公衆衛生看護活動の概念枠組みを提示することを目的として、災害・文化・看護に関する汎用されている諸説・定義を整理した。まず、本稿では災害を次のように整理し定義した。「自然現象や人の行為により、人と取り巻く環境に損害を受け、コミュニティの機能が維持できなくなり、外からの援助なしには人々の基本的ニードを満たすための行動様式の維持が困難になる状態」。次に、文化を次のように定義した。「一定の生活圏域の人々が獲得・蓄積・共有・伝承してきた、災害を含む世界観・価値観・信念・規範に基づく思考・態度・行動様式、これらは人々の考え・意思決定・行動を導き、パーソナリティや存在意義を形成する」災害時公衆衛生看護活動は次のように定義した。「災害発生前から事後までの全過程を通じて、人々とコミュニティが、病気や障がいの予防・健康維持と回復・平穏な死に向けて、平常時との落差を縮小して生活行動と政策を含めた環境を整えられるよう、人々とコミュニティと協働し、公正で安全な社会の維持・再構築を目指す活動」。補足として、文化に即した災害時保健活動の成果、及び活動時の留意点を述べる。成果として、看護のアウトカムとしての安寧をもたらす一助となり、アイデンティティクライシスの予防にもなり得、さらに人々の規範や知恵を活かした効果的な活動となりうる。留意点は、保健師自身の文化を自覚し、文化的に安全(cultural safety)な活動を推進することが求められる。(著者抄録)
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自治医科大学看護学ジャーナル 16 34-34 2019年3月
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循環器疾患・糖尿病等生活習慣病を予防するための情報通信技術を活用した保健指導プログラム及びその実践のための手引きの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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循環器疾患・糖尿病等生活習慣病を予防するための情報通信技術を活用した保健指導プログラム及びその実践のための手引きの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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循環器疾患・糖尿病等生活習慣病を予防するための情報通信技術を活用した保健指導プログラム及びその実践のための手引きの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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災害対策における地域保健活動推進のための実務担当保健師の能力向上に係わる研修ガイドラインの作成と検証 平成30年度 総括・分担研究報告書(Web) 2019年
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APEDNN Annual Conference Abstract Book 40-40 2019年 査読有り
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22nd EAFONS Program Book 44-44 2019年 査読有り
書籍等出版物
12講演・口頭発表等
75共同研究・競争的資金等の研究課題
25-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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2022年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月