基本情報
- 所属
- 自治医科大学 附属病院総合周産期母子医療センター母体・胎児集中治療管理部 教授
- 学位
- 医学博士(自治医科大学)
- 研究者番号
- 10306136
- J-GLOBAL ID
- 200901062593291379
- researchmap会員ID
- 1000273353
研究キーワード
15研究分野
4経歴
4-
2015年 - 現在
-
2007年 - 2015年
-
2002年 - 2007年
-
1998年 - 2002年
学歴
2-
1981年4月 - 1987年3月
-
- 1987年
委員歴
10-
2023年4月 - 現在
-
2021年11月 - 現在
-
2013年 - 現在
-
2021年10月 - 2023年9月
受賞
4-
2012年
-
2012年
-
2010年
論文
250MISC
560-
栃木県産婦人科医報 32(2) 161-164 2006年3月血小板減少,巨大血小板,顆粒球封入体を3主徴とするMay-Hegglin anomalyを合併した妊娠2例4妊娠(各例2回妊娠)を経験した.症例1は初回妊娠時29歳,分娩管理では2回とも分娩前の血小板数が5万/μL以上で且つ出血症状を認めなかったことから血小板輸血は行わず経腟分娩とした.症例2は初回妊娠時29歳,初回妊娠時には血小板数が4万/μL未満であったため分娩管理では血小板輸血のうえ帝王切開術を施行した.2回目妊娠の分娩も帝王切開術を行ったが,手術当日の血小板数が5万/μL以上であったため血小板輸血は施行しなかった.4妊娠とも分娩後の経過は良好であった
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日本産科婦人科学会雑誌 58(2) 543-543 2006年2月
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日本産科婦人科学会雑誌 58(2) 548-548 2006年2月
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日本産科婦人科學會雜誌 58(2) 727-727 2006年
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HYPERTENSION RESEARCH 28(9) 727-732 2005年9月It has been reported that the concentration of free placental growth factor (PIGF) is decreased and that of soluble fms-like tyrosine kinase 1 (sFlt-1) is increased before the onset of preeclampsia. However, no study has determined the reference values for sFlt-1 and free PIGF during pregnancy using a commercially available enzyme-linked immunosorbent assay (ELISA) kit. This longitudinal cohort study was undertaken to address this issue. Serum samples were collected from 148 women at 10, 18, 28, and 37 weeks of gestation. Preeclampsia occurred in 6 women: 4 women who delivered at <37 weeks of gestation, and 2 women who delivered at >= 37 weeks. The average and 90% confidence interval (90% CI) of the serum concentration of both sFlt-1 and free PIGF were determined in a total of 433 specimens from 148 subjects with 1 to 4 collections at 7 to 39 weeks of gestation, and were represented as quadric curves. The mean values (90% CI) of sFlt-1 (pg/ml) at 10, 18, 28, and 37 weeks of gestation were 413 (174-981), 296 (125-704), 413 (174-982), and 1,130 (477-2,690), respectively. The mean values (90% CI) of free PIGF (pg/ml) were 36 (14-89), 206 (83-515), 518 (207-1,290), and 354 (142-884), respectively. We also established the reference values for the ratio of sFlt-1/PIGF. These values may be useful for predicting the subsequent occurrence of preeclampsia.
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日本産婦人科・新生児血液学会誌 = The Japanese journal of obstetrical, gynecological & neonatal hematology 15(1) "S-47"-"S-48" 2005年6月1日
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日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報 42(1) 61-64 2005年3月31歳3経妊1経産婦.患者は妊娠9週5日目に近医で施行した2D超音波検査により胎児形態異常が疑われ,著者らの施設へ紹介となった.所見では,2D経腟超音波で結合双胎が強く疑われ,妊娠11週の3D超音波では胸腹部結合双胎と確定診断された.今後の方針を家族と話し合っていたが,妊娠11週5日に子宮内胎児死亡となり,プロスタグランディンE1腟錠を用いてfetusを娩出した.fetusは出生前診断通り,前胸腹部が癒合した結合双胎であることが確認された
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日本産科婦人科学会雑誌 57(2) 555-555 2005年2月
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栃木県産婦人科医報 31(2) 149-151 2005年2月胎児頭頸部腫瘤は,その性状により出生後管理の準備や分娩方法の選択などに大きく影響する場合があり,出生前診断が非常に重要である.今回,従来の超音波検査,MRIなどの他に,3D超音波検査を行った.3D超音波を用いることで,従来法では診断しにくかった骨欠損を診断することができた.3D超音波検査は,その設定により,表面画像だけでなく内部構造まで観察することができるため,出生前診断に有用であると考えられた(著者抄録)
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栃木県産婦人科医報 31(2) 167-169 2005年2月妊娠中は血液凝固能の亢進や線溶系の低下に加え,妊娠子宮の圧迫による静脈血液停滞などにより血栓が生じやすい状態にある.妊娠初期に深部静脈血栓症と診断された症例で,妊娠中にヘパリン連日皮下注による抗凝固療法を行い,血栓症を再発することなく分娩に至った2症例を経験した.各々の症例の経過を示すとともに,妊娠中に発症した深部静脈血栓症に対するヘパリン連日皮下投与による抗凝固療法の管理方法について紹介する(著者抄録)
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日本妊娠高血圧学会雑誌 12 95-100 2004年12月後方視的コホート研究により加重型妊娠高血圧腎症の3タイプ,高血圧症に蛋白尿を伴うもの,蛋白尿のみを呈する腎疾患に高血圧が発生するもの,高血圧と蛋白尿が存在し,その何れか,または両症候が増悪するものの発生リスク,周産期予後を検討した.次に,後方視的コホート研究により高血圧前症と正常血圧におけるpreeclampsiaの発生リスク,周産期予後を検討した.高血圧群は,非高血圧群と比較して,妊娠高血圧腎症発生の相対リスクは12倍であった.高血圧前症群は,正常血圧群と比較して,妊娠高血圧腎症発生の相対リスクは3.6倍であった.また,高血圧前症群,高血圧群における妊娠高血圧腎症重症の割合は各々73,83%であり,正常血圧群の29%と比較して高率であった
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自治医科大学医学部紀要 27 55-63 2004年12月帝王切開後のHELLP症候群褥婦では,HELLP症候群のない褥婦に比べて,分娩後尿量が少ない可能性がある.そこで,尿量/補液量比を用いて,これを評価した.対象は,帝王切開が行われた17名のHELLP症候群褥婦(分娩週数;35±2.8週,平均±標準偏差)と23名のHELLP症候群のないコントロール褥婦(37.5±2.7週)であった.その結果, 1)コントロールに比し,HELLP症候群婦人では分娩当日および分娩翌日の尿量/補液量比は小さかった(HELLP vs control:day0;0.21±0.13vs0.65±0.18,day1;0.89±0.45vs1.30±0.35). 2)分娩前Hb(HELLP vs control:13.3±1.5vs10.7±1.5g/dL)およびHt(HELLP vs control:39.1±4.4vs32.1±3.9%)もコントロールに比し高値であった. 3)HELLP症候群婦人に認められたこの高Hb・高Htは産褥3日目には8.5±1.6mg/dLおよび26.4±5.8%にまで低下した.以上,これらのことからも,HELLP症候群褥婦では,コントロール褥婦に比べ尿量は補液量に比し少量であることがあきらかにされた
書籍等出版物
13共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月