基本情報
- 所属
- 自治医科大学 附属病院総合周産期母子医療センター母体・胎児集中治療管理部 教授
- 学位
- 医学博士(自治医科大学)
- 研究者番号
- 10306136
- J-GLOBAL ID
- 200901062593291379
- researchmap会員ID
- 1000273353
研究キーワード
15研究分野
4経歴
4-
2015年 - 現在
-
2007年 - 2015年
-
2002年 - 2007年
-
1998年 - 2002年
学歴
2-
1981年4月 - 1987年3月
-
- 1987年
委員歴
10-
2023年4月 - 現在
-
2021年11月 - 現在
-
2013年 - 現在
-
2021年10月 - 2023年9月
受賞
4-
2012年
-
2012年
-
2010年
論文
250MISC
560-
日本産科婦人科學會雜誌 60(6) 1210-1210 2008年6月1日
-
日本妊娠高血圧学会雑誌 15 93-94 2007年12月
-
産科と婦人科 74(9) 1047-1053 2007年9月
-
血管医学 8(2) 135-143 2007年5月妊娠高血圧腎症患者では、血中のvascular endothelial growth factor receptor-1(VEGFR1)の可溶性フォームであるsoluble fms-like tyrosine kinase type 1(sFlt-1、可溶性Flt-1)が増加している。可溶性Flt-1は選択的スプライシングによって生じ、リガンドであるVEGF-Aおよび胎盤増殖因子(PIGF)と結合して、その膜型受容体への結合を阻害する。したがって、可溶性Flt-1はVEGF-AおよびPIGFの内因性阻害分子である。われわれの検討では、早発型重症妊娠高血圧腎症(妊娠32週未満で発症)では、ほぼ全例で可溶性Flt-1が上昇し(95%値以上)、PIGFが低下した(5%値未満)が、遅発型重症妊娠高血圧腎症(妊娠32週以降で発症)では、このような異常を示した例は約半数で、残りの半数は可溶性Flt-1あるいはPIGFが正常であった。(著者抄録)
-
産婦人科の実際 56(5) 793-797 2007年5月1989〜2004年の16年間の早剥例104例を対象に常位胎盤早期剥離の発症リスク因子と児の予後因子について検討した。常位胎盤早期剥離の発症リスク因子は高血圧とIUGRで、有意差をもつリスク因子であった。症状発現から3時間未満の群は3時間以上の群よりもApgarスコアが良好な傾向がみられた。その傾向は初発症状で下腹痛を伴う群でより顕著であった。下腹痛を伴わない群では時間経過による児の予後の差は殆ど認められなかった。剥離面積50%未満の群は50%以上の群より有意にApgarスコアが良好であった。
-
栃木母性衛生 (33) 20-22 2007年3月常位胎盤早期剥離(早剥)の原因は解明されていないが、発症のリスク因子として、高血圧、PROM、喫煙、血栓症、外傷などが指摘されてきた。早剥について、発症のリスク因子と、児の予後因子について検討した。過去16年間、22週以降の分娩例は14122例、早剥例は104例(0.74%)であった。発症のリスク因子について、高血圧とIUGRとが有意なリスク因子であった。児の予後因子について、症状出現から分娩までの時間が3時間未満の例は、それ以上よりアプガースコア5分値が良好な傾向を認め、特に腹痛を伴う例でその傾向は強かった。胎盤剥離面積が50%未満の症例は、それ以上より有意にアプガースコア5分値が良好であった。
-
日本産科婦人科学会雑誌 59(2) 534-534 2007年2月
-
JIM: Journal of Integrated Medicine 16(11) 908-910 2006年11月
-
栃木県産婦人科医報 33(1) 28-30 2006年11月症例1は38歳で、4年前に当科で帝王切開術を受け、今回、坐骨神経痛のため近医で撮影された腰部X線で線状陰影を指摘され、当科に紹介された。症例2は33歳で、帝王切開術後にルーチンで行っている腹部X線検査で骨盤内に楕円形の陰影を認めた。2例とも帝王切開時の異物混入を疑ったが、精査により否定され、症例1は約1年前に胃透視検査を受けたときの造影剤が虫垂に入り込んだ像または虫垂結石、症例2は約1年前に子宮卵管造影検査を受けたさい腹腔内に漏出した造影剤の一部が吸収されずに残ったものと考えられた。
書籍等出版物
13共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月