基本情報
- 所属
- 自治医科大学 医学部 腎泌尿器外科学講座 腎臓外科学部門 教授
- 学位
- 博士(医学)(2010年3月 北海道大学)
- 研究者番号
- 80581115
- ORCID ID
https://orcid.org/0000-0002-8274-848X
- J-GLOBAL ID
- 201501010762258618
- researchmap会員ID
- B000246451
- 外部リンク
経歴
5-
2023年8月 - 現在
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2023年8月 - 2023年8月
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2020年4月 - 現在
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2018年4月 - 2020年3月
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2015年1月 - 2018年3月
学歴
2-
2006年4月 - 2010年3月
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1994年4月 - 2000年3月
論文
104-
Clinical and experimental nephrology 2023年8月27日BACKGROUND: Thrombotic microangiopathy (TMA) after kidney transplantation (KTx), particularly early onset de novo (dn) TMA, requires immediate interventions to prevent irreversible organ damage. This multicenter study was performed to investigate the allogeneic clinical factors and complement genetic background of dnTMA after KTx. METHODS: Perioperative dnTMA after KTx within 1 week after KTx were diagnosed based on pathological or/and hematological criteria at each center, and their immunological backgrounds were researched. Twelve aHUS-related gene variants were examined in dnTMA cases. RESULTS: Seventeen recipients (15 donors) were enrolled, and all dnTMA cases were onset within 72-h of KTx, and 16 of 17 cases were ABO incompatible. The implementation rate of pre-transplant plasmaphereses therapies were low, including cases with high titers of anti-A/anti-B antibodies. Examination of aHUS-related gene variants revealed some deletions and variants with minor allele frequency (MAF) in Japan or East Asian genome databases in genes encoding alternative pathways and complement regulatory factors. These variants was positive in 8 cases, 6 of which were positive in both recipient and donor, but only in one graft loss case. CONCLUSIONS: Although some immunological risks were found for dnTMA after KTx, only a few cases developed into TMA. The characteristic variations revealed in the present study may be novel candidates related to dnTMA in Japanese or Asian patients, but not pathogenic variants of aHUS. Future studies on genetic and antigenic factors are needed to identify factors contributing to dnTMA after KTx.
MISC
397-
日本小児腎不全学会雑誌 38 123-125 2018年7月北海道大学病院において施行した小児の先行的腎移植(PEKT)の特徴を明らかにするため、2001年から2015年に腎移植を施行した15歳以下の症例を対象とし、PEKT群とnon PEKT群に分け、それぞれの原疾患、発症時年齢、腎代替療法(RRT)開始時期などを検討した。症例はPEKT群13名(うち先天性腎尿路異常(CAKUT)9名)、non PEKT群19名(うち遺伝性腎疾患9名、CAKUT 8名)であった。診断時年齢はPEKT群1.6±3.6歳、non PEKT群3.5±5.0歳で、両者に有意差を認めなかった。発症からRRT開始までの期間はPEKT群6.8±3.8年、non PEKT群2.2±3.9年で、PEKT群で有意に長かった(p=0.002)。PEKT施行率は全国平均を上回っており、胎児期・新生児期に診断された症例が多いことや診断後早期に泌尿器科による介入が得られる診療体制が整っていることが関与していると考えた。(著者抄録)
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日本小児腎不全学会雑誌 38 201-203 2018年7月Prune belly症候群(PBS)は腹壁筋欠損を伴い、25〜30%は腎不全に至る。症例は17歳男性。消化管や尿路異常に対して生後から複数の手術を行った。3歳時に先行的生体腎移植を行ったが慢性抗体関連型拒絶による移植腎機能障害が進行し、最終的には16歳時に腹膜透析(PD)を開始した。PDカテーテルは段階的腹膜透析導入法(SMAP法)により挿入した。透析量は通常より少量から開始し、腹部の膨隆が顕著であるため最大1,000mL/m2/回とした。透析導入後も溢水による高血圧が継続し、比較的早期から高糖濃度の透析液を要した。腹膜平衡試験(PET)では腹膜透過性が高いことが示唆された。現在のところ安全に在宅PDを継続し、学校生活を送ることができており、PBSにおいてもPDは腎代替療法の選択肢の一つになりうると考えられた。(著者抄録)
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日本小児腎不全学会雑誌 37 73-77 2017年7月低体重児の腎不全患者では腎移植なしには長期生存は困難であり、必要不可欠な治療である。移植施設、症例数ともに限られるため、低体重児の腎移植における問題点を共有することが重要である。今回は移植医の立場からの問題点を提案する。移植前の問題点の1つは小児科医と移植医が同一施設ではない場合、早期の連携がされていない点である。レシピエントのみならずドナーの術前精査にもある程度の時間を要するので、至適時期に移植をするために少なくとも透析導入となった時点で移植医に紹介することが望ましい。また、周術期の合併症として血栓症は低体重児に多い合併症である。その対策には手術手技の向上のみならず、術前の全身管理が重要である点からも移植医、小児科医の早期からの連携が不可欠である。幸い長期成績は徐々に向上しているものの、慢性抗体関連型拒絶反応が発症し未成年での移植腎喪失となる症例も多く、これらの克服が今後の課題である。(著者抄録)
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日本小児腎不全学会雑誌 37 253-255 2017年7月症例は新生児期に体重減少を契機としてbranchio-oto-renal症候群と診断された3歳女児。両側低形成腎を認め、生後8ヵ月時より腹膜透析(PD)を開始した。入院2日前より発熱を認めて当院を受診し、PDカテーテル出口部・トンネル感染が疑われるとともに、PDカテーテル出口部から外側カフの露出を認めたことから入院とした。入院6日目にアンルーフィングを施行したが、手術翌日に再び外側カフが出口部の内側に埋没し、同部位に感染徴候を認めた。そのため入院11日目に外側カフを切除し、内側カフ直上に新たな出口部を形成する出口部変更術を施行した。術後から現在までPDに関連した合併症を認めていない。患児は腎移植が可能な体格にまで成長しており、生体腎移植に向けた準備を進めている。外側カフを切除し、内側カフ直上への出口部変更術を施行したことによって、カテーテル入れ替え術を施行せずにPDの継続が可能であった。(著者抄録)
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PEDIATRIC TRANSPLANTATION 21 59-60 2017年5月
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AMERICAN JOURNAL OF TRANSPLANTATION 17 769-769 2017年4月
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AMERICAN JOURNAL OF TRANSPLANTATION 17 576-576 2017年4月
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AMERICAN JOURNAL OF TRANSPLANTATION 17 787-788 2017年4月
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AMERICAN JOURNAL OF TRANSPLANTATION 17 720-720 2017年4月
共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援 2014年8月 - 2016年3月