研究者氏名	浜端賢次
	ハマバタケンジ
URL	http://kaken.nii.ac.jp/d/r/80287052.ja.html
所属	自治医科大学
部署	大学院看護学研究科　老年看護管理学
職名	教授
学位	博士（保健学）(国立大学法人神戸大学)
科研費研究者番号	80287052
J-Global ID	201401078459747270

研究キーワード

抑制 ,安全帯 ,医療・福祉 ,看護学 ,高齢者 ,認知症高齢者 ,多職種連携 ,看護職 ,介護職 ,連携モデル ,認知症 ,項目反応理論 ,家族機能 ,共分散構造分析

研究分野

ライフサイエンス / 高齢者看護学、地域看護学 /
ライフサイエンス / 生涯発達看護学 /

経歴

2021年4月

現在

自治医科大学大学院看護学研究科老年看護管理学教授

2011年4月

現在

自治医科大学看護学部准教授・教授

2011年3月

青森中央短期大学看護学科准教授・教授

2005年3月

川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科講師

2000年3月

東海大学健康科学部看護学科助手

学歴

国立大学法人神戸大学大学院保健学研究科看護学専攻博士課程後期課程

専修大学大学院社会学専攻修士課程

論文

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Research on Home Care Nursing in Japan Using Geographic Information Systems: A Literature Review.

Takashi Kuwayama Kenji Hamabata Toyomi Kamesaki Soichi Koike Kazuhiko Kotani

Japanese clinical medicine 9 1179670718814539-1179670718814539 2018年 [査読有り]

Given Japan's super-ageing society and its need for developing community-based integrated care system, the role of home care nursing is becoming increasingly important. A central concern in home care nursing is regional/spatial placement of home n...

福祉の現場から高齢者の倫理的課題に関する研究の展望

浜端賢次

地域ケアリング 19(14) 87-89 2017年12月

高齢者の倫理的課題を検討するにあたり、倫理の黄金律を考えることが大切である。筆者は2002年に「抑制帯研究の傾向」に取り組み、「抑制帯の作製・改良方法」に関する内容が最も多いことを明らかにした。また、2013年度から大学病院の看護職と「安全帯解除基準第2案」の研究に取り組んだ。さらに、2016年には「認知症告知の現状と課題」に取組み、薬物療法に絡むインフォームド・コンセントの時期や内容、家族の意向も踏まえた支援体制作り、正しい知識の提供、法的側面として人権擁護体制作り」の課題を抽出した。今...

高齢者の倫理的課題に関する研究の展望

浜端賢次

地域ケアリング 19(14) 87-89 2017年12月

地域包括ケアにおける看護職と多職種連携に関する研究

浜端賢次

地域ケアリング 19(10) 81-83 2017年9月

地域医療構想や地域包括ケアシステムにおいて、「多職種連携」、「地域医療連携ネットワーク」、「医介連携ネットワーク」などが重要となっている。筆者は、2001年「老人医療施設で働く看護婦(士)と介護福祉士の連携要因に関する実証的研究」:科研(若手研究B)、2006年「認知症高齢者ケアを行う看護職と介護職の連携モデルに関する実証的研究」:科研(基盤(C))に取り組んできた。現在、2017年から「地域包括ケア病棟に入院する認知症高齢者を支援する多職種専従チームの開発」:科研(基盤(C))に取り組ん...

看護職を対象としたICTを用いた教育・研修の実態と課題―就労地域や施設規模による看護師特定行為研修の受講機会や研修内容の格差を最小限にするための方策の検討―

江角伸吾春山早苗本田芳香村上礼子浜端賢次飯塚由美子大湾明美波多野浩道阿部幸恵

日本ルーラルナーシング学会誌 12 27‐35-35 2017年2月

看護師の特定行為研修について,就労地域や施設規模による受講機会や研修内容の格差を最小限にする方策を検討するために,看護職を対象としたICT教育・研修の実態と課題を明らかにすることを目的とした.全国の特定機能病院,へき地医療拠点病院及び100床以上400床未満の病院(計800施設)に対し郵送自記式質問紙調査を実施した.その結果,ICT教育等を実施しているのは特定機能病院では約7割で,へき地医療拠点病院及び100床以上400床未満の病院よりも有意に割合が高かった.実施群の教育対象者の課題である...