基本情報
- 所属
- 自治医科大学 消化器一般移植外科 准教授(兼任)高度治療部 部長(兼任)患者サポートセンター 副センター長
- J-GLOBAL ID
- 201401026307055810
- researchmap会員ID
- B000238671
日本外科学会専門医・指導医
日本消化器外科学会専門医、指導医、消化器がん外科治療認定医
日本肝胆膵外科学会高度技能専門医、評議員
日本腹部救急学会 認定教育医、評議員
日本胆道学会認定指導医 評議員
日本膵臓学会認定指導医
日本超音波医学会専門医、指導医、代議員
日本医師会 認定産業医
経歴
3-
2017年8月 - 現在
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2013年4月 - 2017年7月
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2008年4月 - 2013年3月
委員歴
4-
2024年7月 - 現在
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2014年6月 - 現在
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- 現在
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- 現在
受賞
2主要な論文
220-
日本腹部救急医学会雑誌 43(4) 707-713 2023年5月 査読有り筆頭著者【背景】2019年3月から腹部開放創用ABTHERAドレッシングキットが本邦で使用可能となった。本邦にABTHERAが導入されてからのopen abdominal management(以下,OAM)の実態や予後に関連する因子は明らかになっていない。【目的】本研究の目的は,連続35例のOAMの特徴,治療成績を明らかにし,短期予後にかかわる因子を検討することである。【対象および方法】2019年6月から2021年6月までのABTHERAを用いた連続35例を外傷・非外傷群,生存・死亡群に分け各因子を比較した。【結果】非外傷群は有意に高齢で,死亡率は外傷群16.7%,非外傷群43.5%,筋膜閉鎖率は91.4%であった。APACHE IIスコアは平均19.7,非外傷群・死亡群で有意に高く,予後因子であった。【結論】APACHE IIスコアは非外傷群,死亡群で有意に高く,短期予後予測に有用な可能性がある。(著者抄録)
-
膵臓 36(2) 142-149 2021年4月症例は37歳,女性.25歳で偶発的に膵体尾部に嚢胞性病変を指摘され,精査目的に当院消化器内科に紹介された.腹部造影CTとMRI検査では膵尾部に約5cmの嚢胞性腫瘤を認め膵粘液性嚢胞腫瘍(mucinous cystic neoplasm:MCN)が疑われたが,経過観察の方針となった.32歳時の第2子妊娠を契機に経過観察が一時中断となり,5年後の37歳に再診した.嚢胞性腫瘤は多房化し,大きさ6cmへの増大を認め,血清CA19-9の上昇を伴ったことから手術目的に消化器外科紹介となった.腹腔鏡下膵体尾部脾摘術を施行し,術後経過は良好で術後11日目に退院した.病理組織像では卵巣様間質を認め,微小浸潤を伴った膵粘液性嚢胞腺癌の診断であった.MCNの自然史を解明するには長期経過観察例の集積が必要である.(著者抄録)
MISC
486-
日本消化器外科学会雑誌 42(7) 993-993 2009年7月1日
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日本消化器外科学会雑誌 42(7) 1302-1302 2009年7月1日
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日本外科学会雑誌 110(臨増2) 628-628 2009年2月25日
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日本外科学会雑誌 110(2) 687-687 2009年2月25日
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日本外科学会雑誌 110(2) 87-87 2009年2月25日
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日本外科学会雑誌 110(2) 628-628 2009年2月25日
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日本消化器外科学会雑誌 41(7) 1451-1451 2008年7月1日
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Japanese journal of medical ultrasonics = 超音波医学 35(Suppl.) S631-S631 2008年4月15日
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自治医科大学紀要 29 41-47 2006年12月1日
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日本臨床外科学会雑誌 = The journal of the Japan Surgical Association 67(2) 355-359 2006年2月25日盲腸外側の後腹膜窩より傍結腸溝に沿い小腸が嵌入し,従来の分類とは若干異なる盲腸周囲ヘルニアの1例を経験したので報告する.症例は82歳,女性.腹痛,嘔吐にて近医受診し腸閉塞の診断にて当院紹介となる.腹部CTでは盲腸を内側へ偏位させる拡張した腸管を盲腸外側に認めた.腹部超音波では右下腹部に約3cmのto-and-froを伴う低エコー濃度腫瘤陰影を認めた.減圧目的のイレウス管挿入後の小腸造影では,右下腹部の小腸に強度の狭窄像を認めた.盲腸周囲ヘルニアによる腸閉塞と診断し,病変直上の小開腹による緊急手術を施行した.盲腸外側傍結腸溝に直径約1cmの腹膜陥凹部を認め,約10cmの小腸が嵌頓していた.腸管を整復後ヘルニア門を縫合閉鎖して手術を終了した.内ヘルニアには,盲腸外側の傍結腸溝に嵌入する盲腸周囲ヘルニアもあり,特徴的な画像診断により早期診断に努め,侵襲を最小限に抑えた治療を目指すことが肝要である(著者抄録)
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日本消化器外科学会雑誌 = The Japanese Journal of Gastroenterological Surgery 39(1) 120-125 2006年1月1日症例は70歳の男性で発熱, 左下腹部痛, 食欲不振を主訴に近医受診しUS上S状結腸壁の肥厚を指摘され紹介となった. 左下腹部に圧痛を伴う腫瘤を触知し, 血液検査でWBC16,290/μl, CRP11.47mg/dl, CA19-9 100.5U/mlと上昇していた. 注腸検査では直腸からS状結腸に約12cmの狭窄像を認めた. CTでは同部位に著明な壁肥厚像, 憩室, 直腸周囲のリンパ節腫脹と左水腎症を認めた. 保存的治療が限界となり, 悪性腫瘍による尿管浸潤を強く疑い開腹手術を行った. S状結腸に炎症を主体とする病変があり尿管が巻き込まれていた. 低位前方切除術, 回腸瘻造設術を施行した. 病理組織的診断では悪性所見はなく憩室に起因する急性・慢性炎症であった. 退院後, 3か月目のCTで左水腎症は改善傾向を示していた. 憩室炎は日常遭遇するごく一般的な疾患であるが, 尿管狭窄から水腎症を合併することはまれで, 悪性腫瘍との鑑別が難しい. 文献的な考察を加えて報告する.
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日本臨床外科学会雑誌 67(2) 355-359 2006年盲腸外側の後腹膜窩より傍結腸溝に沿い小腸が嵌入し,従来の分類とは若干異なる盲腸周囲ヘルニアの1例を経験したので報告する.症例は82歳,女性.腹痛,嘔吐にて近医受診し腸閉塞の診断にて当院紹介となる.腹部CTでは盲腸を内側へ偏位させる拡張した腸管を盲腸外側に認めた.腹部超音波では右下腹部に約3cmのto-and-froを伴う低エコー濃度腫瘤陰影を認めた.減圧目的のイレウス管挿入後の小腸造影では,右下腹部の小腸に強度の狭窄像を認めた.盲腸周囲ヘルニアによる腸閉塞と診断し,病変直上の小開腹による緊急手術を施行した.盲腸外側傍結腸溝に直径約1cmの腹膜陥凹部を認め,約10cmの小腸が嵌頓していた.腸管を整復後ヘルニア門を縫合閉鎖して手術を終了した.内ヘルニアには,盲腸外側の傍結腸溝に嵌入する盲腸周囲ヘルニアもあり,特徴的な画像診断により早期診断に努め,侵襲を最小限に抑えた治療を目指すことが肝要である.
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自治医科大学医学部紀要 28 25-35 2005年12月1日那須南病院は,吊り上げ式腹腔鏡下胆嚢摘出術の経験をもとに吊り上げ式腹腔鏡補助下胃癌・大腸癌手術を1999年から開始した。早期胃癌に対し幽門側胃切除12例と胃部分切除2例,大腸癌に対し回盲部切除1例,右半結腸切除8例,横行結腸切除2例,左半結腸切除1例,S状結腸切除4例,前方切除2例,大腸全摘1例,結腸部分切除1例を施行した。癒着や出血による開腹移行は3例であった。術者の腹腔鏡補助下手術経験は少なかったが,出血量は少なく手術時間も短時聞で,重篤な術後合併症も認めなかった。胃癌症例は全例無再発生存,大腸癌症例では2例の再発を認めているが全例生存中である。吊り上げ式補助下胃・大腸切除術術は小開腹創が利用でき開腹手術に準じた手術法なので,鏡視下手術の経験の少ない外科医や施設でも可能であり,気腹による心肺合併症の心配もないので高齢者に対しても適していると思われる。また開腹手術用の器具が利用可能で経済的にも優れている。
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Digestive Endoscopy 17(3) A13-A13 2005年7月
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日本消化器外科学会雑誌 38(7) 1167-1167 2005年7月1日
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Japanese journal of medical ultrasonics = 超音波医学 32(Suppl.) S376-S376 2005年4月15日
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日本外科学会雑誌 106 550-550 2005年4月5日
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日本外科学会雑誌 106 2005年4月5日
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日本消化器内視鏡学会雑誌 = Gastroenterological endoscopy 47(1) 42-48 2005年1月20日
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日本臨床外科学会雑誌 65(11) 3080-3080 2004年11月
書籍等出版物
4-
南江堂 1998年1月 (ISBN: 9784524215553)急性腹症の画像診断 単行本 – 1998/1 Gabriel P.Krestin (編集), Peter L.Choyke (編集), 小西 文雄 (翻訳)
講演・口頭発表等
25所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
6-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2016年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
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厚生労働省 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2018年3月