基本情報
- 所属
- 自治医科大学 消化器一般移植外科 准教授(兼任)高度治療部 部長(兼任)患者サポートセンター 副センター長
- J-GLOBAL ID
- 201401026307055810
- researchmap会員ID
- B000238671
日本外科学会専門医・指導医
日本消化器外科学会専門医、指導医、消化器がん外科治療認定医
日本肝胆膵外科学会高度技能専門医、評議員
日本腹部救急学会 認定教育医、評議員
日本胆道学会認定指導医 評議員
日本膵臓学会認定指導医
日本超音波医学会専門医、指導医、代議員
日本医師会 認定産業医
経歴
3-
2017年8月 - 現在
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2013年4月 - 2017年7月
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2008年4月 - 2013年3月
委員歴
4-
2024年7月 - 現在
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2014年6月 - 現在
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- 現在
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- 現在
受賞
2主要な論文
220-
日本腹部救急医学会雑誌 43(4) 707-713 2023年5月 査読有り筆頭著者【背景】2019年3月から腹部開放創用ABTHERAドレッシングキットが本邦で使用可能となった。本邦にABTHERAが導入されてからのopen abdominal management(以下,OAM)の実態や予後に関連する因子は明らかになっていない。【目的】本研究の目的は,連続35例のOAMの特徴,治療成績を明らかにし,短期予後にかかわる因子を検討することである。【対象および方法】2019年6月から2021年6月までのABTHERAを用いた連続35例を外傷・非外傷群,生存・死亡群に分け各因子を比較した。【結果】非外傷群は有意に高齢で,死亡率は外傷群16.7%,非外傷群43.5%,筋膜閉鎖率は91.4%であった。APACHE IIスコアは平均19.7,非外傷群・死亡群で有意に高く,予後因子であった。【結論】APACHE IIスコアは非外傷群,死亡群で有意に高く,短期予後予測に有用な可能性がある。(著者抄録)
-
膵臓 36(2) 142-149 2021年4月症例は37歳,女性.25歳で偶発的に膵体尾部に嚢胞性病変を指摘され,精査目的に当院消化器内科に紹介された.腹部造影CTとMRI検査では膵尾部に約5cmの嚢胞性腫瘤を認め膵粘液性嚢胞腫瘍(mucinous cystic neoplasm:MCN)が疑われたが,経過観察の方針となった.32歳時の第2子妊娠を契機に経過観察が一時中断となり,5年後の37歳に再診した.嚢胞性腫瘤は多房化し,大きさ6cmへの増大を認め,血清CA19-9の上昇を伴ったことから手術目的に消化器外科紹介となった.腹腔鏡下膵体尾部脾摘術を施行し,術後経過は良好で術後11日目に退院した.病理組織像では卵巣様間質を認め,微小浸潤を伴った膵粘液性嚢胞腺癌の診断であった.MCNの自然史を解明するには長期経過観察例の集積が必要である.(著者抄録)
MISC
486-
日本消化器内視鏡学会雑誌 60(4) 997-1002 2018年 査読有り<p>症例は79歳,女性.主訴は食欲不振,上腹部違和感,嘔気.腹部CTにて十二指腸肝嚢胞瘻が疑われ,上部消化管内視鏡で,球部前壁に径6mmの瘻孔を認めた.瘻孔造影により肝嚢胞が描出されるも,腹腔内への造影剤漏出はなかった.急性汎発性腹膜炎症状がないため保存的加療を選択し,瘻孔は縮小したが,瘻孔開口部より膿汁の流出を認め,小開腹肝嚢胞ドレナージを施行した.その後,瘻孔は閉鎖,肝嚢胞は胆道系との交通を認めたが自然に縮小が得られた.十二指腸潰瘍肝嚢胞瘻では肝嚢胞の外ドレナージを併用することにより急性期の外科治療侵襲を回避して瘻孔閉鎖が期待できる例もあり,治療法の選択肢になりうる.</p>
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日本臨床外科学会雑誌 77(増刊) 527-527 2016年10月20日
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Pancreatology 16(4) 371‐372 2016年8月 査読有り
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すい臓 31(3) 590 2016年7月4日
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PANCREAS 45(6) 921-921 2016年7月 査読有り
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膵臓 31(3) 590-590 2016年7月
書籍等出版物
4-
南江堂 1998年1月 (ISBN: 9784524215553)急性腹症の画像診断 単行本 – 1998/1 Gabriel P.Krestin (編集), Peter L.Choyke (編集), 小西 文雄 (翻訳)
講演・口頭発表等
25所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
6-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2016年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
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厚生労働省 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2018年3月