基本情報
- 所属
- 自治医科大学 看護学部 教授大学院看護学研究科 研究科長看護職キャリア支援センター 副センター長看護師特定行為研修センター 副センター長
- 連絡先
- sharujichi.ac.jp
- J-GLOBAL ID
- 201401007024323660
- researchmap会員ID
- B000237722
- 外部リンク
研究キーワード
27経歴
1-
2014年
論文
128-
自治医科大学看護学ジャーナル 10 23-33 2013年3月東日本大震災発生時の県外からの避難者を対象とした避難所活動における保健師の課題を明らかにし,県外からの避難者を対象とした避難所活動に必要な体制づくりについて検討することを目的とした。栃木県内26市町の避難所活動を取り纏めた保健師を対象に,郵送による自記式質問紙調査により,避難所活動において課題と考えたこと,及び課題への対応策として考えたこと等について調べた。回収数は19通(回収率73.1%)であった。分析の結果,1)県外からの避難者が避難先で必要な保健医療サービスを受けられるようにする,2)県外からの避難者が避難所を転々としても継続的な健康支援が受けられるようにする,3)県外からの避難者のニーズにあった心のケアが受けられるようにする,4)県外からの避難者を対象とした避難所活動に関する指示命令系統や当該市町村職員の活動体制づくり,などが必要であると考えた。今後は,避難所活動の経験を踏まえ,県外からの避難者を対象とした避難所活動を地域防災計画に含めて見直しを行うことや,保健師が保健師版の活動マニュアルづくりに取り組めるようにするための体制づくりが必要であると考えた。(著者抄録)
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自治医科大学看護学ジャーナル 10 79-86 2013年3月本研究の目的は,自然災害に備えるための市町村保健師の活動方法を検討することである。研究方法は,自然災害発生時の保健師活動マニュアル(以下,「マニュアル」とする)づくりの必要性を認識しているが実施には至っていない,という一町の保健師の活動上の課題に,研究者が取り組むアクションリサーチである。マニュアルづくりの過程において,自然災害に備えるための保健師活動について明確になった課題,課題に対応した活動,活動の結果を調べた。保健師の課題は,A【自然災害発生時の保健師の役割を明確にし,役場職員の理解を得ておく必要性】,B【災害時要援護者を漏れなくリストアップしておき自然災害発生時の支援方法について明確にしておく必要性】,C【自然災害発生時に住民達が自ら助け合い健康を守れるように平常時に支援しておく必要性】,D【住民の防災意識を把握し防災対策に影響力を持つ役場職員に伝える必要性】等の7つに分類された。また,管理的立場にある保健師に,課題A,B,Dに対応した活動が見られた。結果から,自然災害に備えるための市町村保健師の活動方法は,マニュアルづくりを通して当該市町村の保健師全員が自然災害発生時の役割を理解し,日頃の保健師活動を通して住民の防災意識を把握し,防災対策に影響力をもつ役場職員に働きかけ,町の防災体制作りに反映させていくことであると考えた。(著者抄録)
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自治医科大学看護学ジャーナル 8 17-33 2011年3月児童生徒に対する在宅療養に関する学習を推進することを目的として開発された視聴覚教材を用いて,中学校での福祉教育の一環として,「総合的な学習の時間」に位置付けて2年生170名に対して健康教育を実施した。教育実施前後に,障がい者や高齢者への印象と手助けの意識および在宅療養や訪問看護についての認識を調べた。その結果,実施した健康教育は,(1)生徒の教育実施後の高齢者や障がい者に対する印象が肯定的に変化した,(2)演習を通して障がいをもつ人の立場に立って考えることの必要性を理解した,(3)障がい者や高齢者に対する手助けの意識が高まった,(4)病気や障がいをもつ人が自宅で生活するためには多くの人々の支えが必要であることと訪問看護の意義の理解が深まった,ことから有効であった。実施した健康教育は地域社会における看護活動の原則的な考え方を福祉教育に適用したものであり,看護の教育的機能を福祉教育において発揮することにより教育的効果が得られること,および人々が互いに助け合い支え合える社会を目指す看護活動の原則を通して生徒がノーマライゼーションの理念を学ぶことが可能であることが,看護職が福祉教育に関わる意義として重要であると考える。(著者抄録)
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日本ルーラルナーシング学会誌 3 117-123 2008年8月1日 査読有り
MISC
225書籍等出版物
12講演・口頭発表等
75共同研究・競争的資金等の研究課題
25-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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2022年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月