基本情報
- 所属
- 自治医科大学 医学部感染・免疫学講座 細菌学部門 教授
- 学位
- (BLANK)
- 研究者番号
- 50306932
- ORCID ID
https://orcid.org/0000-0002-8909-3885
- J-GLOBAL ID
- 200901096624649406
- researchmap会員ID
- 1000264314
- 外部リンク
経歴
9-
2015年4月 - 現在
-
2012年2月 - 2015年3月
-
2007年4月 - 2012年1月
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2002年4月 - 2007年3月
-
1998年4月 - 2002年3月
学歴
2-
- 1994年
-
- 1985年
委員歴
8-
2022年1月 - 現在
-
2021年7月 - 現在
-
2018年5月 - 現在
-
2013年 - 現在
-
2012年 - 現在
受賞
4論文
122-
Internal Medicine 2025年
-
CRISPR Medicine News 2024年12月18日
MISC
167-
日本細菌学雑誌 78(1) 86-86 2023年2月
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感染症学雑誌 96(臨増) 100-100 2022年3月
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Journal of Medical Ultrasonics 48(4) 439-448 2021年10月低強度の連続波およびパルス波の超音波(US)照射が、Staphylococcus epidermidisのバイオフィルム形成にもたらす阻害効果を調べ、カテーテル関連血流感染(CRBSI)の治療可能性について検討した。6ウェルプレート底面に形成されるS.epidermidisのバイオフィルムに対し、多様な時間間隔でsound cell incubatorを用いて培養皿底面に照射した。その結果、24時間連続波によるUS照射ではバイオフィルム形成が有意に阻害されたが、同様のUS照射を12時間照射した場合には顕著な阻害効果はみられなかった。また、20分間パルス波による2回US照射ではバイオフィルム形成が33.6%阻害されたが、1回のUS照射では17.9%の阻害効果に留まった。これらの実験結果から、先行研究やFDA推奨値(720mW/cm2)よりも低強度(6-29mW/cm2)のUS照射で、バイオフィルムが原因となるCRBSIの予防に繋がることが示唆された。
-
Medical Science Digest 47(3) 121-123 2021年3月抗菌薬の効かない薬剤耐性菌は世界規模で蔓延し、従来の抗菌薬を無力化しつつある。そのため、これまでと異なるアプローチでの抗菌治療薬の開発が求められている。そのような中、近年注目されているのがバクテリオファージ(ファージ)を利用した抗菌技術(抗菌ファージテクノロジー)である。ファージは細菌に寄生するウイルスで、その溶菌作用を利用した抗菌療法(ファージ療法)は1910年代から東欧諸国を中心に行われてきた。ファージ療法は奏功しているものの、克服すべき課題は少なくない。現在脚光を浴びている抗菌ファージテクノロジーは、これまでのファージ療法の弱点を克服し、従来の抗菌薬で不可能であったことを可能にする。本稿では、薬剤耐性菌に対するファージ療法と抗菌ファージテクノロジーの現状を中心に、最近の筆者らの研究成果を交えて概説する。(著者抄録)
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日本細菌学雑誌 76(1) 121-121 2021年2月
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実験医学 38(17) 2999-3005 2020年11月細菌感染症をバクテリオファージ(通称ファージ)で治療する「ファージ療法」は長い歴史を持つ。ファージは細菌に感染するウイルスで、1910年代の発見当初から、その溶菌活性を生かした抗菌治療が東欧諸国を中心に行われてきた。近年、抗菌薬が効かない耐性菌が世界的に蔓延したことから、欧米を中心にファージ療法が再興している。最近では、遺伝子組換えファージによる抗菌治療も行われはじめた。またファージは、新たなモダリティとしても注目され、ウイルス抑制、遺伝子治療、ワクチン開発などへの応用が進められている。(著者抄録)
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日本細菌学雑誌 75(1) 44-44 2020年1月
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日本細菌学雑誌 75(1) 102-102 2020年1月
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Precision Medicine 2(4) 297-300 2019年4月
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日本細菌学雑誌 74(1) 62-62 2019年3月
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日本細菌学雑誌 74(1) 63-63 2019年3月
書籍等出版物
1共同研究・競争的資金等の研究課題
23-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2029年3月
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2024年4月 - 2026年3月
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日本医療研究開発機構 (AMED) 医薬品研究開発 2021年 - 2026年
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日本医療研究開発機構 (AMED) AMED-CREST 2021年 - 2026年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年6月 - 2024年3月
産業財産権
3-
特開2000-060597
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特開2001-275696
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特開2004-254502