基本情報
経歴
5-
2021年4月 - 現在
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2013年4月 - 2021年3月
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2008年4月 - 2013年3月
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2003年4月 - 2008年3月
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1998年6月 - 2003年3月
学歴
1-
- 1989年
論文
184-
The journal of obstetrics and gynaecology research 50(4) 764-765 2024年4月
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Clinical and Experimental Nephrology 27(3) 243-250 2022年12月5日
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Pediatrics International 2022年6月14日
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Journal of the American Heart Association 10(23) 2021年12月7日<sec xml:lang="en"> <title>Background</title> <p xml:lang="en">Lifetime risk is an informative estimate for driving lifestyle and behavioral changes especially for young adults. The impact of composite risk factors for cardiovascular disease on lifetime risk stratified by sex has not been investigated in the Japanese population, which has a much lower mortality of coronary heart disease compared with the Western population. We aimed to estimate lifetime risk of death from cardiovascular disease attributable to traditional risk factors. </sec> <sec xml:lang="en"> <title>Methods and Results</title> <p xml:lang="en">We analyzed pooled individual data from the Evidence for Cardiovascular Prevention from Observational Cohorts in a Japanese cohort study. A modified Kaplan–Meier approach was used to estimate the remaining lifetime risk of cardiovascular death. In total, 41 002 Japanese men and women with 537 126 person‐years of follow‐up were included. The lifetime risk at the index‐age of 45 years for those with optimal risk factors (total cholesterol <4.65 mmol/L, systolic blood pressure <120 mm Hg, diastolic blood pressure <80 mm Hg, absence of diabetes, and absence of smoking habit) was lower compared with the highest risk profile of ≥2 risk factors (6.8% [95% CI, 0%–11.9%] versus 19.4% [16.7%–21.4%] for men and 6.9% [1.2%–11.5%] versus 15.4% [12.6%–18.1%] for women). </sec> <sec xml:lang="en"> <title>Conclusions</title> <p xml:lang="en">The magnitude and the number of risk factors were progressively associated with increased lifetime risk even in individuals in early adulthood who tend to have low short‐term risk. The degree of established cardiovascular risk factors can be converted into lifetime risk. Our findings may be useful for risk communication in the early detection of future cardiovascular disease risk. </sec>
MISC
248-
日本動脈硬化学会総会プログラム・抄録集 51回 2-5 2019年7月
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Diabetes Care 42(1) e6-e7 2019年1月1日
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日本動脈硬化学会総会プログラム・抄録集 50回 336-336 2018年6月
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日本公衆衛生雑誌 65(2) 72-82 2018年2月目的 地方紙における遺族の自己申告型死亡記事の記載事項を集計し、その地域での死亡やそれに伴う儀式の実態を明らかにするとともに、死亡記事のデータベースとしての利点と問題点を明らかにする。方法 栃木の地方紙である下野新聞の自己申告型死亡記事「おくやみ」欄に掲載された2011〜2015年の栃木県内の死亡者全員のデータを集計解析し、一部の結果は人口動態統計と比較した。観察項目は掲載年月日、市町村、住所の表示(市町村名のみ、町名・字まで、番地まで含めた詳細な住所)、氏名、性別、死亡年月日、死因、死亡時年齢、通夜・告別式などの名称、通夜などの年月日、告別式などの年月日、喪主と喪主の死亡者との続柄の情報である。結果 観察期間中の掲載死亡者数は69,793人で、同時期の人口動態統計による死亡者数の67.6%であった。人口動態統計と比較した掲載割合は男女で差がなく、小児期には掲載割合が低く、10歳代で高く、20歳代で低下し、以降は年齢とともに上昇していた。市町別の掲載割合は宇都宮市や小山市など都市化が進んだ地域では低く、県東部や北部で高い市町がみられた。最も掲載割合が高かったのは茂木町(88.0%)、低かったのは野木町(38.0%)であった。死亡日から通夜や告別式などの日数から、東京などで起こっている火葬場の供給不足に起因する火葬待ち現象は起こっていないことが判明した。六曜の友引の日の告別式はほとんどなく、今後、高齢者の増加に伴う死者の増加によって火葬場の供給不足が起こった場合には、告別式と火葬を切り離して友引に火葬を行うことも解決策の1つと考えられた。死亡者の子供、死亡者の両親、死亡者の子供の配偶者が喪主の場合には、喪主は男の方が多いことが判明した。老衰、自殺、他殺の解析から、掲載された死因の妥当性は低いことが示された。結論 栃木県の地方紙である下野新聞の自己申告型死亡記事「おくやみ」欄の5年分の観察を行い、実態を明らかにした。約3分の2に死亡が掲載されており、データベースとしての使用に一定の価値があると考えられたが、記載された死因の妥当性は低いことが判明した。(著者抄録)
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月刊地域医学 = Monthly community medicine 31(10) 786-791 2017年10月
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European journal of epidemiology 32(7) 547-557 2017年7月Low levels of serum high-density lipoprotein cholesterol (HDL-C) have been shown to be associated with increased risk of coronary heart disease (CHD). However, because this is usually observed in the context of other lipid abnormalities, it is not known whether isolated low serum HDL-C levels are an independent risk factor for CHD. We performed a large pooled analysis in Japan using data from nine cohorts with 41,206 participants aged 40-89 years who were free of cardiovascular disease at baseline. We divided participants into three groups: isolated low HDL-C, non-isolated low HDL-C, and normal HDL-C. Cohort-stratified Cox proportional hazards models were used to estimate multivariate-adjusted hazard ratios (HRs) for death due to CHD, ischemic stroke, and intracranial cerebral hemorrhage; during a 12.9-year follow-up, we observed 355, 286, and 138 deaths, respectively, in these groups. Non-isolated low HDL-C was significantly associated with increased risk of CHD compared with normal HDL-C (HR 1.37, 95 % confidence interval (CI) 1.04-1.80); however, isolated low HDL-C was not. Although isolated low HDL-C was significantly associated with decreased risk of CHD (HR 0.51, 95 % CI 0.29-0.89) in women, it was significantly associated with increased risk of intracranial cerebral hemorrhage in all participants (HR 1.62, 95 % CI 1.04-2.53) and in men (HR 2.00, 95 % CI 1.04-3.83). In conclusion, isolated low HDL-C levels are not associated with increased risk of CHD in Japan. CHD risk may, therefore, be more strongly affected by serum total cholesterol levels in this population.
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医学教育 47(4) 271-279 2016年8月臨床実習を終了した国内9医学部の6年生903名を対象として、臨床能力に関する自己評価と教育方略を調査した。医学教育モデル・コア・カリキュラムに準じた27項目のうち約4割が病院実習とシミュレーションの両方、もしくは、シミュレーションのみで学習されていた。また、いずれの方略でも、学習経験のない項目が少なくないことが判明した。シミュレーション教育の高利用大学4校が低利用大学5校よりも、多くの学習領域で有意に医学生の臨床能力自己評価が高かった。(著者抄録)
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日本プライマリ・ケア連合学会誌 38(2) 127-130 2015年6月目的:高齢者が糖尿病の診療を受けるために通院する医療機関の地理的分布を検証する。方法:茨城県で2010年5月の1ヵ月間に糖尿病を主病名として通院し後期高齢者医療制度により保険請求された診療データを用いて、市町村ごとにその中心地から医療機関までの距離を測定し、これらの医療機関の地理的分布を検討した。結果:対象は17,717件で、住所地から地図上の位置情報に変換できた17,144件(96.8%)を解析対象とした。医療機関までの距離の中央値[四分位範囲]は5.5[2.3-9.9]kmであった。これは、性・年齢によってわずかに違いを認めるものの、市町村の人口、高齢化率、市町村面積によって違いを認めなかった。結論:高齢者が糖尿病で通院する医療機関は市町村中心から概ね10km範囲に分布していた。いくつかの限界はあるものの、後期高齢者が増加する際の効率的医療資源の配置の資料になり得る。(著者抄録)
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腎臓 37 37-42 2015年3月2型糖尿病患者を、正常アルブミン尿(NA)群(30名)、微量アルブミン尿(MA)群(13名)、顕性蛋白尿(OP)群(15名)に分け、早期腎症、顕性腎症の発症・進展に関わる臨床的・栄養学的検討を行った。患者背景では、腹囲はNA群<MA群、足関節血圧/上腕血圧比はNA群>MA群、BUMはNA群<OP群、CrはNA群・MA群<OP群、TGはNA群<MA群・OP群、LDL-CはNA群>OP群といずれも有意差を認めた。薬物療法では、血糖降下薬でスルホニル尿素薬使用がNA群・MA群>OP群、降圧薬でACE阻害薬使用がNA群・MA群<OP群、カルシウム拮抗薬使用がNA群・OP群>MA群、脂質異常症治療薬でEPA製剤使用がNA群<OP群といずれも有意差を認めた。総エネルギー摂取量、各栄養素摂取量、各食品群摂取量は3群間で有意差はなかった。2型糖尿病患者では、早期腎症の発症・進展に腹囲、脂質異常症が、顕性腎症の発症・進展に脂質異常症が関連している可能性が示唆された。
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運動疫学研究: Research in Exercise Epidemiology 17(1) 60-60 2015年3月
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自治医科大学紀要 36 33-40 2014年3月JMSコホート研究のデータを用いて、空腹時インスリン濃度(FI)、空腹時血糖(FG)と脳梗塞発症との関係について検討した。JMSコホート研究参加者の中で、FI、FGを測定しており、脳卒中、心筋梗塞の既往があるもの、糖尿病治療中のものを除外した2608例を対象とした。FI、FGをそれぞれ3分位に分け、FIが第1分位(T1)、FGがT1の群をGroup 1(G1)、FIがT2、FGがT1の群をG2、FIがT3、FGがT1の群をG3、FIがT1、FGがT2の群をG4、FIがT2、FGがT2の群をG5、FIがT3、FGがT2の群をG6、FIがT1、FGがT3の群をG7、FIがT2、FGがT3の群をG8、FIがT3、FGがT3の群をG9とした。統計学的手法としてCoxの比例ハザードモデルを用いた。G2を基準として脳梗塞発症のハザード比、95%信頼区間を計算したところ、G1、G3、G4、G5、G6、G7、G8、G9はそれぞれ3.93(1.13-13.72)、2.30(0.51-10.34)、2.19(0.58-8.19)、1.18(0.26-5.31)、2.96(0.81-10.88)、3.48(0.97-12.53)、2.39(0.66-8.62)、3.73(1.09-12.84)であった。脳梗塞発症とFIとの関係はFGの各レベルでU字型となっていた。(著者抄録)
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自治医科大学紀要 36 57-62 2014年3月地域独自かつ生活習慣に根差したリスクチャートを作成することは患者教育に有用であると考えられる。1992年6月からJMSコホートの対象地区の一つとして岐阜県和良町において調査を開始した。参加者は、収縮期血圧、総コレステロール、HDLコレステロール、血糖値を測定し、既往歴、生活習慣をアンケートにて聴取した。1371人(男性615名、女性756名)に対して解析、総死亡は356例であった。男性において、physical activity indexは総死亡率と関連があった(Hazard ratio 0.92 95%信頼区間0.87-0.97)、女性においては、死亡率が少ない傾向であった(HR0.92 95% CI 0.82-1.01)。男女において、柑橘類の摂取は、死亡の低下と関連があった。(柑橘類低摂取群vs通常摂取群、低摂取群vs高摂取群:男性0.63 95% CI 0.35-1.14及び0.23 0.09-0.55、女性1.02、0.51-2.06及び0.39、0.19-0.90)。この有意であった2つの因子を基に10年間総死亡率に対するリスクチャートを作成した。この研究を通じて、日本のへき地である和良地域独自の生活習慣を基にしたリスクチャートを作成した。(著者抄録)
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Palliative Care Research 8(2) 280-285 2013年12月【目的】介護老人福祉施設,介護老人保健施設,介護療養型医療施設(以下,介護保険3施設)における胃瘻の医療処置を受けている利用者の割合と,その割合が2007年から2010年で増加したかを明らかにする.【方法】厚生労働省が2007年と2010年に行った全国調査の公表データをもとに,施設種別ごと,要介護度別ごとに,介護保険3施設内で行われた胃瘻の医療処置を受けた者の対在所者割合を算出した.【結果】胃瘻の利用者割合は,2007年,2010年おのおの,介護老人福祉施設で5.8%,8.1%,介護老人保健施設で3.9%,5.9%,介護療養型医療施設で18.4%,26.1%であった.介護保険3施設共に,要介護度3以上の利用者で胃瘻の利用者割合は増加した.【結論】2007年から2010年にかけて,介護保険施設内における胃瘻利用者は要介護度3以上で増加した.(著者抄録)
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日本救急医学会雑誌 24(6) 321-328 2013年6月【目的】震災派遣医師のストレスマネジメントにおけるSignificant Event Analysis(SEA)の有効性を検討する。【対象と方法】自治医科大学同窓会東日本大震災支援プロジェクトにより被災地(東北地方)に派遣された医師67名である。SEA施行群(SEA群)と非施行群(対照群)に無作為に割り付け、SEA群には震災派遣から帰還4週間後に質問紙にてSEA調査を行った。【主要なアウトカム評価】改訂出来事インパクト尺度(IES-R)、K6質問票を用いて、帰還4週間後(SEA調査前)と8週間後の改善度を調査した。【結果】IES-Rの改善度は、SEA群:1.27±5.08[平均±標準偏差]、対照群:2.43±4.05であり、p=0.30と有意な差を認めなかった。K6質問票の改善度は、SEA群:1.83±2.68、対照群:0.76±3.01であり、p=0.13と有意な差を認めなかった。【結語】ボランティアで被災地支援に行った医師にSEAを行うことは、ストレスの軽減につながらない。(著者抄録)
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JOSKAS 38(2) 304-305 2013年4月2011年3〜8月に来院した変形性膝関節症患者で、1年以上膝関節内に注射歴がなく、NSAID等の処方でも鎮痛効果が得られず、代わってヒアルロン酸架橋体製剤(本剤)の関節内注射(1週ごとに3回連続)を行ない、3ヵ月以上経過観察可能であった10例を対象に本剤の有効性・有害事象について検討した。その結果、Numerical Rating Scale、Western Ontario and McMaster Universities osteoarthritis index(WOMAC)、JOA scoreはそれぞれ投与前平均6.3±1.8、37.7±11.9、58.5±12.5が、6週後には2.4±1.6、23.8±17.9、71.0±19.0となり、全項目で有意に改善していた。12週後にはそれぞれ2.8±2.1、24.6±21.6、69.0±16.5となり、WOMAC以外は有意に改善がみられた。一方、疼痛緩和効果の持続期間は平均3.6ヵ月で、Kellgren-Lawrence分類別にgrade IIであった3例が平均4.3ヵ月、IIIであった5例が5.3ヵ月、IVであった2例が1.5ヵ月であった。尚、経過観察中に明らかな有害事象は認められなかった。
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自治医科大学紀要 35 13-18 2013年3月ヘリコバクター・ピロリ感染症と心血管危険因子の関連性が指摘されている。高血圧症との関連性についても指摘されているが、一定の見解は得られていない。われわれは、日本の地域一般住民におけるヘリコバクター・ピロリ感染症と高血圧症との関連性を調べるため、自治医科大学(JMS)コホート研究の一環として、横断調査を行った。ヘリコバクター・ピロリ抗体陽性率は、高血圧症群では56.1%、非高血圧症群では52.4%であった。多重ロジスティック解析では、ヘリコバクター・ピロリ抗体陽性は、高血圧症と関連していなかった(一般的な心血管危険因子で調整したオッズ比:1.14、95%信頼区間:0.85-1.26、P=0.72)。65歳以上では、ヘリコバクター・ピロリ抗体陽性は高血圧症と関連があり(1.30、1.01-1.69、P=0.04)、65歳未満では、関連していなかった。われわれは、地域一般住民において、65歳以上ではヘリコバクター・ピロリ感染症が高血圧症と関連し、65歳未満では関連していないことを示した。(著者抄録)
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日本プライマリ・ケア連合学会誌 35(4) 279-285 2012年12月目的:自治医科大学附属病院総合診療部に入院した発熱患者の原因疾患の分布を調査した。方法:2003年4月から2004年3月までに当院総合診療部に入院したすべての患者を対象とした。病歴要約とカルテから発熱と不明熱が主訴に含まれる症例と入院時腋下体温が37.5℃以上であった全症例の原因疾患を調査した。結果:延べ464名の入院患者のうち発熱患者は221名(47.6%)であった。発熱の原因として最も多かったのは感染症で149名(67.4%)であった。以下悪性腫瘍9名(4.1%)、膠原病7名(3.2%)、その他23名(10.4%)となった。発熱患者のうち不明熱と診断されたものは26名(11.8%)であった。その原因として最も多かったのは膠原病の9名(34.6%)であった。原因不明は7名でその割合は26.9%と過去の報告と一致した。発熱の原因として悪性腫瘍と膠原病の割合は30歳代から50歳代までいずれも約16%を占め、このうち不明熱の基準を満たした症例は1例だけであった。結論:発熱の原因疾患は感染症が最も多かった。外来にて経過観察しても症状の改善が見られない場合には、入院での全身精査が必要と思われた。不明熱の原因疾患として非感染性炎症性疾患が重要と思われる。(著者抄録)
書籍等出版物
2共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2014年4月 - 2019年3月
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科学研究費補助金 2016年 - 2018年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2016年3月