基本情報
- 所属
- 自治医科大学 メディカルシミュレーションセンター 教授 (センター長)
- 学位
- 博士(医学)(千葉大学)
- 研究者番号
- 90447285
- ORCID ID
- https://orcid.org/0000-0001-5265-5111
- J-GLOBAL ID
- 201801019273407040
- researchmap会員ID
- B000293735
- 外部リンク
経歴
12-
2018年4月 - 現在
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2010年4月 - 2018年3月
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2009年4月 - 2010年3月
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2006年6月 - 2009年3月
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2006年7月 - 2006年10月
学歴
2-
1995年4月 - 1999年3月
-
1986年4月 - 1992年3月
委員歴
3-
2020年1月 - 現在
-
2017年11月 - 現在
-
2010年10月 - 現在
受賞
1論文
128-
Cureus 15(9) e44771 2023年9月Introduction Postoperative pancreatic fistula (POPF) is a critical complication occurring with a high incidence after distal pancreatectomy. To minimize the risk of POPF, we developed an innovative pancreas ligation device capable of closing the pancreatic stump without causing traumatic injury to the pancreatic duct and artery. We conducted an ex vivo follow-up study to compare the pressure resistance of the pancreas ligation device with that of a regular linear stapler. Materials and methods The pancreases were excised from 20 pigs and divided into two groups: ligation group (n = 10) and stapler group (n = 10). Distal pancreatectomy was performed, and the pancreatic stump was closed using either a pancreas ligation device or a regular linear stapler. The main pancreatic duct was cannulated with a 4-French catheter connected to a cannula and syringe filled with contrast medium. Using fluoroscopy detection, pressure resistance was defined as the maximum pressure without leakage from the pancreatic stump. Results No significant differences were found between the two groups regarding sex, age, body weight, or pancreatic thickness. In the ligation group, no leakage was observed at the stump in any pancreas. However, in the stapler group, six of 10 pancreases showed leakage at the staple line or into the parenchyma. Pressure resistance was significantly higher in the ligation group than in the stapler group (median: 42.8 vs. 34.3 mmHg, P = 0.023). Conclusions These findings suggest the effectiveness of a pancreas ligation device in reducing the incidence of POPF after distal pancreatectomy. Our ligation device is expected to be a useful alternative to a linear stapler for pancreatic stump closure.
MISC
605-
日本腹部救急医学会雑誌 31(2) 416-416 2011年2月17日
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日本消化器外科学会雑誌(Web) 44(11) 1389-1396 2011年症例は100歳の女性で,主訴は吐血.誤嚥性肺炎の重症化に伴い当院救急部集中治療部へ入院,入院時胸腹部CTにてupside down stomachを呈した食道裂孔ヘルニアの診断となった.誤嚥性肺炎重症化による急性呼吸窮迫症候群の治療を行い,全身状態の改善を得た後に手術施行した.腹腔鏡下に腹腔内を検索すると,ヘルニア内容は胃と大網であった.脱出した胃および大網を腹腔内へ牽引・還納した後,食道裂孔を縫縮,Toupet法による噴門形成術を施行し胃を固定した.経過良好にて術後13日で退院した.本症例は100歳という超高齢者かつ急性呼吸窮迫症候群を併発していたが,全身状態の改善が得られ,upside down stomachを呈した食道裂孔ヘルニアに対し腹腔鏡下手術を施行し,良好な結果を得られた非常にまれな症例であったため,若干の文献的考察を含めて報告する.(著者抄録)
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日本臨床外科学会雑誌 72(10) 2530-2534 2011年症例は75歳,男性.平成11年12月に腹部食道癌に対し他院にて食道亜全摘2領域郭清,胃管による胸骨後経路再建術を施行された.最終診断はAe(EG),28×28mm,3型,中分化型扁平上皮癌,pT3N1M0,ly2,v1,pIM0,pPM0,pDM0,fStageIIIであった.術後2年間テガフール・ウラシルを内服し,その後再発兆候なく経過していたが,平成21年5月に通過障害を自覚し,内視鏡検査で吻合部近傍胃管前壁に粘膜下腫瘍様隆起を認めた.生検の結果,扁平上皮癌の診断となった.精査加療目的にて当科紹介受診,同年7月に胃管全摘,胸骨後経路回結腸再建,空腸瘻造設術を施行した.標本上,吻合部直下に2.0×1.7cm大,0-III型の病変を認め,病理診断は初回手術時の標本と同様,中分化型扁平上皮癌であり,その組織像の類似性から既往の扁平上皮癌の再発と診断された.現在,再発巣切除後2年経過し,無再発生存中である.
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Chiba Medical Journal 86 191-196 2010年12月1日The frequency of performing single port access surgery (TANKO) is increasing; however, this method has not yet been fully confirmed to be a safe and effective treatment modality. In our institution, TANKO for SMT was first performed in 2009. We consider this to be a safe and effective treatment alternative due to the utilization of preoperative 3D simulation using MDCT and the step-up method. Scanning was performed using a 64-row MDCT scanner and images were obtained in both the arterial and portal phase. 3D CT images in both phases were then reconstructed and fused together using the volume-rendering technique on a workstation. We compared three different operative methods (total of 8 cases) including: 1. Laparoscopic gastric wedge resection using 5 ports. 2. TANKO + 2 ports (a transition periods). 3. TANKO alone. For all 3 methods, the operation time and blood loss were almost the same. As a result, the TANKO was thus considered to have been safely and smoothly introduced. Regarding the method of theTANKO operation: Three ports(5 mm) are placed through an umbilical incision. In the extra luminal type, we use an end loop and end stapler, while for intra luminal type procedures, we additionally perform intraoperative gastroscopy to confirm the lumen of the stomach. In the future, we plan to perform the diagnostic simulation of the residual stomach in order to improve the results and patient prognosis associated with this surgical modality.
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日本外科感染症学会雑誌 7(5) 505 2010年10月18日
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日本外科感染症学会雑誌 7(5) 505-505 2010年10月
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日本内視鏡外科学会雑誌 15(7) 354-354 2010年10月
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千葉医学雑誌 86(5) 191-196 2010年10月1日単孔式内視鏡手術が広がりをみせているが,その方法については確立していない。当科では2009年に胃粘膜下腫瘍に対して単孔式手術を導入した。導入に際しての工夫として,術前MDCTを使用した3D画像の作成,また,順次ポート数を減らしていくステップアップ法により,安全に単孔式手術を導入しえた。MDCTの撮影方法の詳細は,発泡剤を内服,非イオン造影剤注入後,動脈相,門脈相の撮影を行う。得られた画像をzio stationを使用し,撮像画像の体表,体表の透明像,胃,粘膜下腫瘍,胃周囲の血管の3D画像をレイヤーとして作成・抽出し,それぞれのレイヤーを重ね合わせて術前シミュレーション画像を作成する。今回,従来の5ポート挿入による腹腔鏡下胃局所切除術症例,単孔式手術への移行期に行った臍部ポート+追加2ポート症例,単孔式のみで行った症例を合わせた計8症例での検討を行った。部位,形体はさまざまであったが,手術時間,出血量には大きな差はなく,スムーズに単孔式手術に移行できたものと考えられた。手術手技の詳細に関しては,臍部を縦切開し,創下筋膜上の剥離をハート型に十分に行い,剥離部よりミッキー型に5㎜の3ポートを挿入すること。管腔外突出型においてはエンドループ○R (エチコン社)をかけ,術者左手で釣り上げた後,右上の操作用ポートを12㎜に交換し,60㎜長エンドステープラーを使用し,切離を行うこと。管腔内腔にも突出している場合は術中内視鏡を併用し,内腔からも確認を行うこと,などである。今後の課題は,切開,縫合等の方向に応じた残胃の形状を術前にシミュレーションすることなどが求められると考えられる。
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Gastroenterol Endosc 52(Supplement 2) 2445-2445 2010年9月10日
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日本肥満症治療学会学術集会プログラム・抄録集 3rd 119-119 2010年9月
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日本腹部救急医学会雑誌 30(5) 659-663 2010年7月切除不能進行/再発胃癌によるoncologic emergencyの一つに,腹膜播種による癌性腸閉塞(malignant bowel obstruction:MBO)がある。われわれは2003年10月〜2009年3月の間に,食事摂取への希望が強く2ヶ所までの介入でMBO解除が可能と判断した25症例に手術を施行した。1例は試験開腹となったが24例に介入し,うち18例に人工肛門が造設された。胃癌MBOは急速に発症する。患者に有益な外科的介入を行うには,早い時期から患者・家族と良好な信頼関係を築いて希望を確認し,正確な診断の下で機を逸しない(時には予防的な)手術計画を立てることがまず肝要である。また,管理の難しい右側人工肛門の管理を始め,多職種の医療スタッフによる周術期環境整備と精神的な配慮ができるチーム医療の存在も欠かせない。一方で,胃癌MBOに対する外科的介入を行う外科医は,最期まで継続して終末期治療に関わり,患者のQOLと希望を考えて治療全体を統括するリーダーであることが望ましい。(著者抄録)
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日本消化器外科学会雑誌 43(Supplement1 (Web)) 458(J‐STAGE)-115 2010年7月
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日本外科感染症学会雑誌 7(3) 213-218 2010年6月30日術前経口摂食障害を伴う胃癌症例に対する周術期栄養管理の意義を感染性合併症対策の点から検討した。2004〜2009年に開腹胃切除術施行胃癌415例中、幽門狭窄などで初診時に全粥摂食困難か体重減少10%/3ヵ月以上のため術前栄養管理を強化した72例(70歳以上/未満=37/35例、幽切/全摘=33/39例)を対象とした。術前管理はTPNを主としたが、経腸栄養剤や食事を可及的に経口摂取させるcombined nutritional therapyとした(期間中央値は70歳以上/未満=16/17日)。2007年以降、下痢発郊時はGFOと乳酸菌やYakultを併用したsynbioticsを開始し、MRSA/CD検出後にVCMを比較的短期投与した。感染性合併症は8例(11.1%)に発症したが、縫合不全や感染の重篤化はなかった。70歳以上/未満=5例(13.5%)/3例(8.6%)、幽切/全摘=4例(12.1%)/4例(10.3%)の発症で、年齢や胃切除範囲による有意差も認めなかった。3例のCD/MRSA腸炎の症状改善と菌陰性化にsynbioticsは有効であった。適応を定めた周術期栄養管理の工夫は、胃切除術後感染性合併症の予防と治療に貢献すると思われる。(著者抄録)
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日本臨床外科学会雑誌 71(6) 1477-1482 2010年6月25日症例は75歳,女性.心窩部痛と体重減少を主訴に近医で上部消化管内視鏡検査を受けたところ著明な胃幽門部の狭窄所見を認め,生検でGroupIVの診断となり胃癌の疑いにて当科紹介となった.当科での諸検査においても悪性疾患の確定診断には至らなかったが,幽門部狭窄による臨床症状も強く開腹手術を施行した.術中迅速病理診断で胃癌腹膜播種が疑われたが,臨床症状の改善目的に幽門側胃切除+Roux-Y再建術を施行.術後病理診断は好酸球性胃炎で,播種性と思われた膵前面小結節は膵β細胞の過形成と診断された.好酸球性胃腸炎は全消化管に出現しうる原因不明の炎症性疾患であり,末梢血好酸球増多や消化管への好酸球浸潤などが臨床的特徴とされ,保存的治療にて軽快することも多い.一方,今回のわれわれの症例のように好酸球性胃腸炎の臨床的特徴に乏しく診断・治療に手術を要する症例もまれながら存在する.自験例は検索範囲内で本邦12例目の好酸球性胃炎の胃手術症例であった.(著者抄録)
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日本外科感染症学会雑誌 7(3) 213-218 2010年6月術前経口摂食障害を伴う胃癌症例に対する周術期栄養管理の意義を感染性合併症対策の点から検討した。2004〜2009年に開腹胃切除術施行胃癌415例中、幽門狭窄などで初診時に全粥摂食困難か体重減少10%/3ヵ月以上のため術前栄養管理を強化した72例(70歳以上/未満=37/35例、幽切/全摘=33/39例)を対象とした。術前管理はTPNを主としたが、経腸栄養剤や食事を可及的に経口摂取させるcombined nutritional therapyとした(期間中央値は70歳以上/未満=16/17日)。2007年以降、下痢発郊時はGFOと乳酸菌やYakultを併用したsynbioticsを開始し、MRSA/CD検出後にVCMを比較的短期投与した。感染性合併症は8例(11.1%)に発症したが、縫合不全や感染の重篤化はなかった。70歳以上/未満=5例(13.5%)/3例(8.6%)、幽切/全摘=4例(12.1%)/4例(10.3%)の発症で、年齢や胃切除範囲による有意差も認めなかった。3例のCD/MRSA腸炎の症状改善と菌陰性化にsynbioticsは有効であった。適応を定めた周術期栄養管理の工夫は、胃切除術後感染性合併症の予防と治療に貢献すると思われる。(著者抄録)
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成人病と生活習慣病 40(3) 311-313 2010年3月15日内科的な減量治療に難渋する病的肥満症例に対して外科治療を積極的に考えた包括的治療を考える必要がある。手術適応はBMI35以上、またBMI32以上で重篤な合併症を複数有する、一次性肥満の18〜65歳までの症例で内科治療を施行するも不成功であった症例とする。本邦での最初の肥満外科手術は、1982年の開腹による胃バイパス術(千葉大学第二外科)であった。最近では他の消化器外科手術と同様、開腹手術から腹腔鏡下手術へ変遷がみられる。腹腔鏡下手術増加の原因は、患者への手術侵襲が減少し周術期合併症減少に寄与していること、開腹手術に比べ良好な手術視野を得られる点である。腹腔鏡下胃バンド術、腹腔鏡下胃空腸バイパス術、腹腔鏡下袖状胃切除+十二指腸離断胃空腸バイパス術などが現在施行されている術式である。外科手術により高血圧、糖尿病などの生活習慣病の改善を認め、欧米、世界各国において生命予後を改善させている。病的肥満の程度、全身状態の評価に基づき、肥満に対する手術適応を決定し施行する必要がある。(著者抄録)
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日本外科学会雑誌 111(2) 2010年3月5日
共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月