基本情報
- 所属
- 自治医科大学 メディカルシミュレーションセンター 教授 (センター長)
- 学位
- 博士(医学)(千葉大学)
- 研究者番号
- 90447285
- ORCID ID
- https://orcid.org/0000-0001-5265-5111
- J-GLOBAL ID
- 201801019273407040
- researchmap会員ID
- B000293735
- 外部リンク
経歴
12-
2018年4月 - 現在
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2010年4月 - 2018年3月
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2009年4月 - 2010年3月
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2006年6月 - 2009年3月
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2006年7月 - 2006年10月
学歴
2-
1995年4月 - 1999年3月
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1986年4月 - 1992年3月
委員歴
3-
2020年1月 - 現在
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2017年11月 - 現在
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2010年10月 - 現在
受賞
1論文
128-
Cureus 15(9) e44771 2023年9月Introduction Postoperative pancreatic fistula (POPF) is a critical complication occurring with a high incidence after distal pancreatectomy. To minimize the risk of POPF, we developed an innovative pancreas ligation device capable of closing the pancreatic stump without causing traumatic injury to the pancreatic duct and artery. We conducted an ex vivo follow-up study to compare the pressure resistance of the pancreas ligation device with that of a regular linear stapler. Materials and methods The pancreases were excised from 20 pigs and divided into two groups: ligation group (n = 10) and stapler group (n = 10). Distal pancreatectomy was performed, and the pancreatic stump was closed using either a pancreas ligation device or a regular linear stapler. The main pancreatic duct was cannulated with a 4-French catheter connected to a cannula and syringe filled with contrast medium. Using fluoroscopy detection, pressure resistance was defined as the maximum pressure without leakage from the pancreatic stump. Results No significant differences were found between the two groups regarding sex, age, body weight, or pancreatic thickness. In the ligation group, no leakage was observed at the stump in any pancreas. However, in the stapler group, six of 10 pancreases showed leakage at the staple line or into the parenchyma. Pressure resistance was significantly higher in the ligation group than in the stapler group (median: 42.8 vs. 34.3 mmHg, P = 0.023). Conclusions These findings suggest the effectiveness of a pancreas ligation device in reducing the incidence of POPF after distal pancreatectomy. Our ligation device is expected to be a useful alternative to a linear stapler for pancreatic stump closure.
MISC
605-
日本外科学会雑誌 113(2) 2012年3月5日
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日本外科学会雑誌 113(2) 2012年3月5日
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日本外科学会雑誌 113(2) 2012年3月5日
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日本内視鏡外科学会雑誌 16(7) 306-306 2011年12月
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日本臨床外科学会雑誌 72(10) 2530-2534 2011年10月25日症例は75歳,男性.平成11年12月に腹部食道癌に対し他院にて食道亜全摘2領域郭清,胃管による胸骨後経路再建術を施行された.最終診断はAe(EG),28×28mm,3型,中分化型扁平上皮癌,pT3N1M0,ly2,v1,pIM0,pPM0,pDM0,fStageIIIであった.術後2年間テガフール・ウラシルを内服し,その後再発兆候なく経過していたが,平成21年5月に通過障害を自覚し,内視鏡検査で吻合部近傍胃管前壁に粘膜下腫瘍様隆起を認めた.生検の結果,扁平上皮癌の診断となった.精査加療目的にて当科紹介受診,同年7月に胃管全摘,胸骨後経路回結腸再建,空腸瘻造設術を施行した.標本上,吻合部直下に2.0×1.7cm大,0-III型の病変を認め,病理診断は初回手術時の標本と同様,中分化型扁平上皮癌であり,その組織像の類似性から既往の扁平上皮癌の再発と診断された.現在,再発巣切除後2年経過し,無再発生存中である.(著者抄録)
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日本臨床外科学会雑誌 72(増刊) 463-463 2011年10月20日
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日本臨床外科学会雑誌 72(9) 2466-2466 2011年9月25日
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日本医用画像工学会大会予稿集(CD-ROM) 30th(Suppl.) ROMBUNNO.OP6-5-7 2011年8月胃がんは日本で最も罹患率の高いがんである。また、胃がんの他臓器への浸潤の有無は手術の外科的治療方針に大きく影響を与えるため、CT画像などから術前に診断されていることが望ましい。しかし、がんの境界が不明瞭であるためその診断が難しいという問題点があった。そこで、本研究では患者の体勢を上向きと横向きで撮影した2組のCT画像を用いて胃がん膵浸潤の有無を示す指標を提案する。その指標は、胃と膵臓の相対的な動きを計算することで求められると予想される。胃と膵臓の相対的な動きを算出するために患者の体勢を変えて撮影した2組のCT画像に対して3段階のレジストレーションを行った。レジストレーションの後、胃と膵臓付近の変化量マップが求められた。診断補助のためにその変化量マップを可視化しCT画像に重ね合わせた。提案手法を11人の胃がん患者に適用し、提案した指標の定量的な評価実験を行った。実験の結果、提案した指標の有用性が示された。(著者抄録)
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日本医用画像工学会大会予稿集(CD-ROM) 30th(Suppl.) ROMBUNNO.OP9-3-7 2011年8月ヒト手術における小腸など管腔臓器の切除と再建の際、切除対象の健常性判定が必要である。この判定は、目視下における臓器のわずかな色の違いに基づいて行われるため、医師の経験と感覚に左右されてしまう。そこで、目視診断に対する支援技術の開発が求められている。人間の視覚特性を考慮した最適な光源を照射することで注目部位の明瞭化が可能であると考えられる。そこで、本研究では血行の明瞭化を目的として、血色の違いを強調できる最適な光源を狭帯域な発光特性を持つLED光源を用いて設計する。豚の小腸を対象に臓器の分光反射率データの収集を行った。そのデータと仮想的に作成したLED光源波形と実測LED光源波形を利用し、医師の白色光源への慣れを考慮した光源の設計を行った。これにより最適な光源から通常光源よりも高い明瞭化効果を確認した。(著者抄録)
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日本消化器外科学会雑誌(Web) 44(Supplement1) 519(J‐STAGE)-519 2011年7月
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Progress of Digestive Endoscopy 79(1) 72-72 2011年6月
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月