基本情報
研究キーワード
1研究分野
1経歴
10-
2023年4月 - 現在
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2020年4月 - 2023年3月
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2017年4月 - 2020年3月
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2009年4月 - 2017年3月
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2008年4月 - 2009年3月
学歴
2-
- 2008年3月
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- 1995年3月
委員歴
17-
2023年5月 - 現在
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2022年10月 - 現在
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2020年7月 - 現在
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2020年7月 - 現在
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2020年4月 - 現在
論文
250-
Immunological Medicine 1-11 2024年11月28日
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Internal medicine (Tokyo, Japan) 2024年10月25日A 50-year-old man was diagnosed with type 1 autoimmune pancreatitis (AIP) following endoscopic ultrasound-guided fine-needle aspiration (EUS-FNA) and a histopathological examination. After six months of untreated follow-up, the serum IgG4 level decreased, and the diffuse pancreatic enlargement improved; however, a pancreatic head mass became apparent. EUS-FNA of this mass revealed pancreatic ductal adenocarcinoma (PDAC) with IgG4-positive plasma cells. In addition, the resected specimen revealed PDAC, without any features of AIP. After pancreatoduodenectomy, AIP did not recur. The development of AIP in this case could be related to paraneoplastic syndrome.
MISC
184-
IgG4関連疾患の診断基準並びに治療指針の確立を目指した研究 平成28年度 総括・分担研究報告書(Web) 2017年
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胆と膵 37(臨増特大) 1295-1300 2016年11月ERCPは胆膵疾患の診断・治療において必要欠くべからざるものであるが、問題点としてERCP後膵炎があげられる。ときに重症化して死亡事故に至るケースもあり、胆膵内視鏡医としては回避しなければならないものである。2015年厚労省難治性膵疾患研究班・日本膵臓学会からERCP後膵炎ガイドラインが発表された。重要なポイントとして、ERCPの適応があるかどうかの判断、ERCP後膵炎発症機序の理解、ERCP後膵炎危険因子の把握、患者へのインフォームドコンセント、ERCP後膵炎の早期診断と治療法、そしてERCP後膵炎の予防があげられる。とくにERCP後膵炎の予防法としては、術前の薬剤投与による予防、自然脱落型膵管ステント留置、WGC法による胆管挿管があり、これらの十分な理解と習得が望まれる。(著者抄録)
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胆と膵 37(臨増特大) 1333-1337 2016年11月症状を有する膵管狭窄症例は、内視鏡的治療の適応となることが多い。膵管狭窄はさまざまな原因で起こりうるが、治療を行ううえで、その原因を正しく診断することがもっとも重要である。膵管狭窄の内視鏡的治療は、ガイドワイヤーによる狭窄部の突破、狭窄部の拡張、ステント挿入などのいくつかの段階を要する。膵管狭窄に対する安易な内視鏡治療は、膵管損傷などの重篤な偶発症を招くため、多くの症例を経験する必要がある。(著者抄録)
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癌と化学療法 43(12) 1966-1968 2016年11月症例は70歳、女性。糖尿病悪化を契機に施行した腹部超音波検査で膵体頭部に腫瘤を認め、精査にて膵癌と診断された。造影CTで膵体頭部に径2.5cmの腫瘤を認めた。総肝動脈から脾動脈起始部にかけて全周性の接触と腹腔動脈から左胃動脈にかけて半周以下の接触を認め、門脈浸潤も疑われた。肝動脈に破格があり、上腸間膜動脈から分岐する右肝動脈と左胃動脈から分岐する左肝動脈を認めた。明らかな遠隔転移は認めず、動脈因子によるborderline resectable膵体頭部癌と診断した。術前化学放射線療法後、亜全胃温存膵頭十二指腸切除・左胃動脈温存腹腔動脈切除・門脈合併切除を施行し、R0切除が得られた。膵癌に対する再建を要する主要動脈合併切除の意義は不明であるが、走行破格によっては総肝動脈の再建を要せず安全に切除できる場合もあり、術前の詳細な血管走行の把握とそれに応じた術式検討が重要である。(著者抄録)
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消化器内視鏡 28(10) 1593-1599 2016年10月超音波内視鏡下穿刺吸引法(EUS-FNA)には、さまざまな穿刺針や穿刺方法があり、各々の特徴を理解したうえで施行する必要がある。また、病理検体処理の方法は病理診断能を左右する重要な過程であり、内視鏡医と病理部門が密な連携をとって、各施設における最適な方法を行うことが重要である。(著者抄録)
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臨床消化器内科 31(5) 579-584 2016年4月ERCPについては偶発症の問題,おもにERCP後膵炎の問題が現在もクローズアップされており,またMRCPの一般化により最近,症例数は減少傾向にあるといわれている.確かにMRCPで診断でき内視鏡的治療を行わない症例にはERCPは行われなくなっている.しかし,ERCP関連手技の応用や普及により,ERCPは今後も胆膵領域にとって重要な手技であることに変わりはないと思われる.ではどうすればよいのか.これについてはERCP後膵炎の診断基準を見直し,より早く治療を行い救命することと同時に,いかに重症のERCP後膵炎を生じさせないか,その予防法を検討する必要がある.(著者抄録)
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膵臓 31(1) 93-100 2016年2月症例は58歳女性。父が膵癌の家族歴がある。2008年11月に背部痛で発症し、当院で精査を施行。膵鉤部と体尾部に複数の分枝型膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)に併存する膵体部の通常型膵癌に対し、2009年4月に膵体尾部切除術を施行した。組織学的には分枝型IPMNに併存した高分化型管状腺癌(tub1)であり、膵癌取扱い規約では、T3N0M0、Stage III、R0であった。膵断端近傍にPanIN1A-1B相当の所見を認めた。術後37ヵ月からCA19-9の上昇を認め、精査で異時性発生膵癌あるいは残膵再発と診断し初回手術から46ヵ月後に残膵全摘術・門脈合併切除術を施行。組織学的に膵鉤部IPMNとの連続性は認めず、初回手術と同様にtub1と診断されたが、組織像がやや異なることや時間経過等から異時性発生と診断された。IPMNに併存し異時性多中心性に発生した膵癌に関して文献的考察を加え報告する。(著者抄録)
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Annual Review消化器 2016 205-211 2016年1月悪性肝門部胆管狭窄の胆道ドレナージには,最初にCTなどを用いて原因疾患を診断し治療方針を決める必要がある.手術を行う場合には,広範囲肝切除を必要とし,内視鏡的経鼻胆道ドレナージ(Endoscopic nasobiliary drainage:ENBD)を用いた残存予定肝側への片葉ドレナージを行うことが基本である.しかし,ドレナージされる肝容積が少ない場合には,複数本のENBDが必要となる.非切除悪性肝門部胆管狭窄症例に対する胆管ドレナージは,uncovered self expandable metallic stentが推奨されているが,その留置形態は決まっていない.開存期間が長く,閉塞時の対応が容易なステントの開発が期待される.(著者抄録)
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胆と膵 37(1) 37-44 2016年1月胆道癌取扱い規約が改訂され、UICC分類に則って肝門部領域胆管癌が新たに定義された。肝門部領域胆管癌は手術を中心に考えられた定義であり、広範囲肝切除を中心に術式が立案される。超音波内視鏡(endoscopic ultrasonograpy:EUS)と管腔内超音波検査(intraductal ultrasonography:IDUS)は、胆管癌の進展度診断に必須の検査であるが、今回の定義変更により、術前診断におけるEUSとIDUSの役割がさらに重要になった。(著者抄録)
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IgG4関連疾患の診断基準並びに治療指針の確立を目指した研究 平成27年度 総括・分担研究報告書 2016年
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最新医学 70(10) 1955-1965 2015年10月消化管や膵臓に発生する神経内分泌腫瘍(NEN)の報告数が増加している.2010年に,細胞分裂所見とKi67標識率に基づいて分類される新しいNENのWHO病理分類が公表された.超音波内視鏡下穿刺吸引法(EUS-FNA)を用いた膵NEN(PNEN)の診断における有用性が報告され,組織学的診断のみならず,悪性度診断にも応用されている.EUS-FNAを用いてPNENの診断を行うためには十分な組織量が必要であり,穿刺方法や検体処理法を工夫する必要がある.(著者抄録)
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胆と膵 36(臨増特大) 947-954 2015年10月内視鏡的逆行性胆管膵管造影(Endoscopic retrograde cholangio-pancreatography:ERCP)下細胞診および生検は、膵・胆道疾患の診断上必要であり、胆道腫瘍の良悪性診断や水平方向進展診断の他、膵上皮内癌や膵管内乳頭粘液性腫瘍の診断を行ううえで重要な役割を担っている。さまざまなデバイスの特徴を理解し、安全かつ効率的に膵・胆道疾患の病理組織学的診断を行うことが重要である。(著者抄録)
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Gastroenterological Endoscopy 57(Suppl.2) 1906-1906 2015年9月
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胆と膵 36(7) 691-698 2015年7月電子型超音波内視鏡や超音波造影剤の進歩により、造影超音波内視鏡検査が可能になり、組織内の血流をリアルタイムに観察することができるようになった。造影ハーモニック超音波内視鏡は、詳細な血流の観察のみならず、定量的な血流解析による膵腫瘍診断への応用が期待されている。また、超音波内視鏡下穿刺吸引細胞診・組織診(endoscopic ultrasonography-fine needle aspiration:EUS-FNA)が普及したが、穿刺による播種の問題は解決しておらず、より侵襲の少ない造影超音波内視鏡による膵腫瘍の鑑別診断への応用が期待される。(著者抄録)
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GASTROINTESTINAL ENDOSCOPY 81(5) AB542-AB542 2015年5月
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膵臓 30(3) 287-287 2015年5月
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Gastroenterological Endoscopy 57(Suppl.1) 707-707 2015年4月
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日本臨床 73(増刊3 膵癌・胆道癌) 168-172 2015年3月
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膵臓 30(1) 54-61 2015年2月Yoshidaらにより疾患概念として自己免疫性膵炎(Autoimmune pancreatitis:AIP)が提唱されてから約20年が経過するが、その全体像については未だ不明な点が少なくない。我が国では厚生労働省の「難治性膵疾患に関する調査研究班」により、全国疫学調査がこれまでに3回行われている。最新の2011年の受療患者を対象として行われた第3回AIP全国調査では、年間推計受療者数は5,745人(95%信頼区間:5,325〜6,164人)、有病率は人口10万人あたり4.6人、罹患率は人口10万人あたり1.4人であった。2次調査により、大部分の症例において血清IgG4が高値であることや、8割以上にステロイド治療が行われているなど、我が国におけるAIP診療の実態が明らかとなった。全国調査から得られたAIPの全体像をもとに、AIPの診断、治療、研究に関して今後さらなる展開が期待される。(著者抄録)
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日本臨床 73(増刊1 最新肝癌学) 130-133 2015年1月
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膵臓 29(6) 892-897 2014年12月膵癌診療ガイドラインは2013年に4年ぶりの改訂版が出版された。切除可能例に対する化学療法(補助療法)に関しては、JASPAC-01試験の結果をうけてS-1単独療法が推奨され、切除不能例に対する化学療法に関しては、PA.3試験の結果をうけてゲムシタビン塩酸塩+エルロチニブ併用療法が、GEST試験の結果をうけてS-1単独療法が、推奨に追加された。また切除不能例に関しては2014年にも改訂が行われ、PRODIGE 4/ACCORD 11試験の結果に基づきFOLFIRINOX療法の推奨が追加された。膵癌に対する化学療法は今後も有効な治療の開発が続くと予想されており、患者の予後のさらなる改善に寄与することが期待されている。(著者抄録)
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Gastroenterological Endoscopy 56(Suppl.1) 889-889 2014年4月
書籍等出版物
6講演・口頭発表等
45-
International Pancreas Research Forum 2017 2017年10月28日
共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本膵臓学会 プロジェクト研究 2020年12月 - 2022年12月
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日本学術振興協会 科研費 基盤研究（Ｃ）（一般） 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興協会 科研費 基盤研究（Ｃ）（一般） 2013年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科研費 若手研究Ｂ 2009年4月 - 2011年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2009年 - 2011年