Researchers Database

esumi shingo

    CommunityHealthNursing Assistant Professor
Last Updated :2021/12/08

Researcher Information

J-Global ID

Research Interests

  • public health nursing   

Research Areas

  • Life sciences / Hygiene and public health (non-laboratory)

Education

  • 2017/03 - Today  大阪大学大学院(学位取得 人間科学)
  • 2011/04 - 2016/03  大阪大学大学院(博士後期)  人間科学研究科  グローバル人間学専攻
  • 2009/04 - 2011/03  大阪大学大学院(博士前期)  人間科学研究科  グローバル人間学専攻
  • 2002/04 - 2006/03  JICHI MEDICAL UNIVERSITY  SCHOOL OF NURSING

Association Memberships

  • 文化看護学会   日本国際看護学会   日本混合研究法学会   日本ルーラルナーシング学会   JAPANESE SOCIETY OF PUBLIC HEALTH   JAPAN SOCIETY OF ADOLESCENTOLOGY   JAPAN ASSOCIATION FOR INTERNATIONAL HEALTH   日本看護科学学会   日本公衆衛生看護学会   

Published Papers

  • 佐々木 彩加, 小原 泉, 鹿野 浩子, 江角 伸吾, 永井 優子, 半澤 節子, 成田 伸, 中村 美鈴, 春山 早苗
    自治医科大学看護学ジャーナル 自治医科大学看護学部 17 3 - 8 1882-9880 2020/03 
    目的:看護学生の生活行動と生活体験の特徴を明らかにし,看護教育の示唆を得る。方法:看護学部3年生を対象に独自に作成した調査票を配布し,得られた回答を解析した。結果:有効回答数は58名で,親元を離れている学生が55.2%であった。生活行動では,食事の支度や自室の掃除,洗濯をするのは親元を離れている学生で有意に多かった。換気,手洗い,テーブル拭き,入浴の際の湯温確認を行わない学生は3割以上いた。生活体験では,入学前に高齢者と同居経験がある学生は44.8%で,高齢者の世話の経験が有意に多かった。病人の世話の経験がある学生は41.4%だった。結論:学生の生活体験は一概に乏しいとは言えないが,高齢者や病人と入学前に関わった経験は多くなく,望ましい生活行動に関する既習知識は学生自身の日常生活で実践できていない。学生の生活行動や生活体験を理解することは,看護の対象の理解や実践方法を教授する上で有用である。(著者抄録)
  • 春山 早苗, 塚本 友栄, 浜端 賢次, 関山 友子, 島田 裕子, 青木 さぎ里, 江角 伸吾, 土谷 ちひろ, 横山 絢香, 鳥居 みゆき, 朝川 美也子, 江連 正子, 鈴井 祐孝, 井上 永子, 隅谷 サヨ子
    自治医科大学看護学ジャーナル 自治医科大学看護学部 17 46 - 46 1882-9880 2020/03
  • 佐々木 彩加, 小原 泉, 鹿野 浩子, 江角 伸吾, 永井 優子, 半澤 節子, 成田 伸, 中村 美鈴, 春山 早苗
    自治医科大学看護学ジャーナル 自治医科大学看護学部 17 3 - 8 1882-9880 2020/03 [Refereed][Not invited]
     
    目的:看護学生の生活行動と生活体験の特徴を明らかにし,看護教育の示唆を得る。方法:看護学部3年生を対象に独自に作成した調査票を配布し,得られた回答を解析した。結果:有効回答数は58名で,親元を離れている学生が55.2%であった。生活行動では,食事の支度や自室の掃除,洗濯をするのは親元を離れている学生で有意に多かった。換気,手洗い,テーブル拭き,入浴の際の湯温確認を行わない学生は3割以上いた。生活体験では,入学前に高齢者と同居経験がある学生は44.8%で,高齢者の世話の経験が有意に多かった。病人の世話の経験がある学生は41.4%だった。結論:学生の生活体験は一概に乏しいとは言えないが,高齢者や病人と入学前に関わった経験は多くなく,望ましい生活行動に関する既習知識は学生自身の日常生活で実践できていない。学生の生活行動や生活体験を理解することは,看護の対象の理解や実践方法を教授する上で有用である。(著者抄録)
  • The outcome on activity of specified medical act nurses -The view from facility managers and doctors-
    Shingo ESUMI, Tomoko SEKIYAMA, Machiko YAGI, Mitsue SUZUKI, Reiko MURAKAMI, Sanae HARUYAMA
    journal of Japan Society of Rural and Remote Area Nursing 15 1 - 16 2020/03 [Refereed][Not invited]
  • 阿部 智美, 相田 潤, 伊藤 奏, 北田 志郎, 江角 伸吾, 坪谷 透, 松山 祐輔, 佐藤 遊洋, 五十嵐 彩夏, 小坂 健
    日本健康教育学会誌 日本健康教育学会 27 (2) 143 - 152 1340-2560 2019/05 [Refereed][Not invited]
     
    目的:医療系大学生の社会関係資本及び社会的スキルの精神的健康に対する関連について検討することを目的とした。方法:質問紙調査による横断研究を行った。医療系大学生648名を対象に質問紙を配布し、回収された質問紙の有効回答414名を分析対象とした。分析は、属性(学校、性別、学年、同居形態、親の学歴)、社会関係資本(認知的社会関係資本、構造的社会関係資本)、社会的スキルを独立変数、対数変換した精神的健康度を従属変数として重回帰分析を行った。結果:重回帰分析から、学校の認知的社会関係資本(β=-0.13,P=0.02)、友人・知人との集まり「週に数回」(β=-0.15,P=0.045)、社会的スキル(β=-0.24,P<0.01)が精神的健康度の高さに関連していた。反対に、グループ学習「年に数回」(β=0.20,P<0.01)、「月に数回」(β=0.15,P=0.01)、「週に数回」(β=0.11,P=0.04)が精神的健康度の低さに関連していた。結論:医療系大学生の高い認知的社会関係資本及び社会的スキルのスコアはより高い精神的健康と関連していた。これらの関連については、さらに検討が必要である。(著者抄録)
  • 鈴木 久美子, 春山 早苗, 塚本 友栄, 浜端 賢次, 関山 友子, 島田 裕子, 青木 さぎ里, 江角 伸吾, 土谷 ちひろ, 鳥居 みゆき, 朝川 美也子, 江連 正子, 早乙女 美奈子, 鈴井 佑孝, 小島 恒夫, 井上 永子, 隅谷 サヨ子
    自治医科大学看護学ジャーナル 自治医科大学看護学部 16 33 - 33 1882-9880 2019/03
  • 小原 泉, 中村 美鈴, 永井 優子, 佐々木 彩加, 江角 伸吾, 鹿野 浩子, 半澤 節子, 成田 伸, 春山 早苗
    自治医科大学看護学ジャーナル 自治医科大学看護学部 16 3 - 8 1882-9880 2019/03 [Refereed][Not invited]
     
    目的:本研究の目的は,看護学生の生活行動,生活体験および学習態度を明らかにすることである。方法;A大学看護学部3年生を対象に独自に作成した質問紙と既存の大学生調査票を用いた自記式調査を実施し,記述統計を行った。結果:26名の生活行動は,食事前の手洗いありが50%,入浴あるいはシャワーの際の湯温確認は61.5%に認められた。自動水洗トイレの住宅への居住経験ありは57.7%,湯の保温機能つきの風呂の住宅への居住経験ありが76.9%であった。学習行動の第1位は図書館の利用であったが,高校と大学での勉強や学習の仕方の違いに戸惑った,授業についていけなかった,という回答も上位10位以内に含まれていた。結論:一概に学生の生活体験が乏しいとはいえないが,利便性の高い生活環境で育った背景やグループ学習やインターネット利用といったこの世代の学生が好む学習スタイルを理解し,効果的な教授方法を開発することが求められる。(著者抄録)
  • ICTを活用した「演習」から「シミュレーション実習」へ繋ぐ企画の評価
    鈴木 美津枝, 村上 礼子, 八木 街子, 伯, 三科 志穂, 淺田 義和, 関山 友子, 江角 伸吾
    日本シミュレーション医療教育学会雑誌 日本シミュレーション医療教育学会 5 30 - 34 2187-9281 2017/08 [Refereed][Not invited]
     
    平成27年10月1日より、特定行為に係る看護師の研修制度が施行され、指定研修機関として研修が開始した。研修の共通科目に実践的理解力、思考力、判断力、高度な専門的知識と技能を向上のために特定行為基礎実習Iがある。本研究はICTを活用した遠隔教育による「演習」と集合研修の「シミュレーション実習」の企画の評価と今後の示唆を得ることを目的とした。結果、ARCSモデルの注意、関連性、満足感は肯定的評価を得ており、遠隔教育による演習から集合研修のシミュレーション実習へ繋ぐ企画の効果はあった。自信の否定的評価から、今後の実習目的や目標の説明方法や実践指導における指導者の関わり方について改善点の示唆を得た。(著者抄録)
  • ICTを活用した遠隔教育の推進に向けた学習支援方法の検討
    鈴木美津枝, 村上礼子, 関山友子, 江角伸吾, 川上勝, 石井慎一郎, 春山早苗
    日本ルーラルナーシング学会誌 12 19 - 26 2017/02 [Refereed][Not invited]
  • Trend and challenges of nurse ttraining using ICT: the examination of scope for minimizing gaps in the opportunities and contents to participate in Training for Nurses Pertaining to Specified Medical Acts by difference in workplace
    SHINGO ESUMI
    日本ルーラルナーシング学会誌 12 27 - 35 2017/02 [Refereed][Not invited]
  • へき地診療所に勤務する看護師が認識した看護活動に関連する困難感
    関山 友子, 湯山 美杉, 江角 伸吾, 山田 明美, 中島 とし子, 福田 順子, 鈴木 久美子, 塚本 友栄, 島田 裕子, 青木 さぎ里, 春山 早苗
    日本ルーラルナーシング学会誌 日本ルーラルナーシング学会 10 31 - 39 1881-2783 2015/02 [Refereed][Not invited]
     
    へき地診療所に勤務する看護職の看護活動に関連する困難感及びそれに影響する要因を明らかにすることを目的に,833施設の看護師を対象に,郵送による自記式質問紙調査により調査した.回収率は,337通(回収率40.5%)であった.結果,1)「看護活動に関連する問題」について問題と「感じる」と回答した者が最も多かった項目は,「看護や医療に関する最新の情報が入ってこない」の263人(78.5%)であった,2)看護活動に関連する困難感として,【看護活動において信頼できるサポート・連携が少ない】,【研修・研鑽・最新情報入手の機会や仕事の評価・対価の不十分さ】,【仕事・生活や看護業務・それ以外の業務の境界の曖昧さ】が抽出された.困難感への対策として、就職後に【仕事・生活や看護業務・それ以外の業務の境界の曖昧さ】の困難感を抱かないよう,1)教育機関でへき地の現状やそこでの魅力ややりがいについて周知していく,2)再就職支援施設等で求職者にへき地の看護について周知していく必要性などが考えられた.(著者抄録)
  • わが国のへき地診療所における看護活動の特徴 2003年、2008年、2013年の比較から
    春山 早苗, 江角 伸吾, 関山 友子, 青木 さぎ里, 島田 裕子, 塚本 友栄, 鈴木 久美子, 山田 明美, 中島 とし子, 福田 順子
    日本ルーラルナーシング学会誌 日本ルーラルナーシング学会 10 1 - 13 1881-2783 2015/02 [Refereed][Not invited]
     
    わが国のへき地診療所における看護活動の実態と構成する因子を明らかにするとともに,2003年および2008年の全国調査結果との比較により,看護活動の特徴と今後のあり方を検討することを目的とした.へき地診療所833施設の看護師に郵送自記式質問紙調査を配付し,先行研究に基づく看護活動内容19項目の実施割合を調べ,また,因子分析を行った.回収数(率)は337通(40.5%)であった。結果,(a)住民のつながりや地域資源のアセスメントに基づく関係機関とのネットワークづくりと連携,(b)場と対象に合わせた多様な方法を用いたアプローチによる患者・家族の療養生活および介護支援,(c)救急搬送時の対応の3因子が抽出された.看護活動の特徴はアウトリーチ活動や予防活動を含むマルチで包括的な活動であることが示唆され,今後のあり方として救急搬送時の初期対応能力を高めていくこと,関係機関とのネットワークで対応する問題を明確にし機能していくこと等が考えられた.(著者抄録)
  • SHINGO ESUMI
    Journal of International Health 29 (4) 267 - 275 2015/01 [Refereed][Not invited]
  • 江角伸吾, 山田明美, 中島とし子, 鈴木久美子, 塚本友栄, 島田裕子, 関山友子, 青木さぎ里, 菊地陽, 春山早苗
    日本ルーラルナーシング学会誌 9 47 - 56 1881-2783 2014/04 [Not refereed][Not invited]
  • 自治医科大学看護学部卒業生の現状調査 看護職を継続するための要因に着目した一考察
    浜端 賢次, 江角 伸吾, 島田 裕子, 安藤 恵, 黒尾 絢子, 柴山 真里, 北田 志郎, 大塚 公一郎, 春山 早苗, 新海 里恵, 渡邊 瑠美
    自治医科大学看護学ジャーナル 自治医科大学看護学部 11 65 - 73 1882-9880 2014/03 [Not refereed][Not invited]
     
    自治医科大学看護学部の1期生から7期生までの卒業生の動向を知る目的で,卒業生を対象に郵送法による自記式質問紙調査を実施した。本稿では回答の得られた178名を対象に,卒業後の現状と看護職を継続するための要因を探った。その結果,卒業直後よりも現在の方が就業者数は減少しているにも関わらず,保健師職や助産師職の就業者数は増加していた。また,卒業直後の就業先選択理由として,(1)教育研修の充実,(2)実習施設であったが主であった。職場の満足理由として,(1)知識・技術が学べる,(2)職場の人間関係が良い,休みが保障されている,(3)やりがいがある,人の役に立つ等があげられていた。一方,転職経験のあった回答者は約4割で,卒業後3年目までの転職が約7割を占めていた。転職理由の多くは,結婚や他にやりたいことがあったなどであった。今後,へき地での勤務を希望する卒業生の割合は,回答者の約3割を占めていた。今後は同窓会との協力支援体制を強化し,卒業後1年目から3年目を対象とした資格取得や看護職のサポートシステム(活躍している卒業生との交流,資格取得やへき地での勤務に関する情報提供等)を検討する必要性が示唆された。(著者抄録)

Conference Activities & Talks

MISC

  • へき地診療所における看護活動の実態と課題に関する調査
    江角 伸吾, 春山 早苗, 鈴木 久美子, 塚本 友栄, 島田 裕子, 関山 友子, 青木 さぎ里, 山田 明美, 中島 とし子, 吉津 有子  自治医科大学看護学ジャーナル  12-  39  -39  2015/03  [Not refereed][Not invited]
  • へき地診療所看護職の役割拡大に関する課題 特定行為に着目して
    江角 伸吾, 青木 さぎり, 島田 裕子, 塚本 友栄, 鈴木 久美子, 春山 早苗  日本公衆衛生学会総会抄録集  73回-  576  -576  2014/10  [Not refereed][Not invited]
  • TAKAMURA TOSHIKO, MAEDA HITOMI, ISHIDA TOKIKO, KANNO KUNI, HAIRI YUKIKO, EZUMI SHINGO  ピアカウンセリング・ピアエデュケーションのマニュアル作成及び効果的普及に関する研究 平成15年度  473  -528  2004  [Not refereed][Not invited]

Research Grants & Projects

  • 生活習慣病予備軍に対するICTツールを活用した自己管理強化プログラムの開発と検証
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    Date (from‐to) : 2021/04 -2024/03 
    Author : 江角 伸吾, 春山 早苗, 田村 須賀子, 小谷 和彦
  • Development of Education Programs for discharge panning in remote and rural areas
    Japan Society for the Promotion of Science:Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
    Date (from‐to) : 2018/04 -2021/03 
    Author : 塚本 友栄, 春山 早苗, 島田 裕子, 青木 さぎ里, 江角 伸吾, 土谷 ちひろ, 横山 絢香
     
    2019年度の課題は、1)e-learningを用いて学習している、へき地診療所、及びへき地医療拠点病院看護職15名が認識する、自施設における退院支援の課題の分析結果の発表と、2)へき地等において退院支援に関わっている看護職を含む院内外多職種を対象とした現地面接調査の実施であった。 1)に関しては、沖縄県宮古島市で開催された日本ルーラルナーシング学会学術集会において演題発表を行った。へき地診療所看護職の場合、病院と地域が退院前に在宅療養支援につながる話し合いが十分でき、適時情報共有できることを課題とする意見が占める割合が多かった。また、へき地診療所看護職のみに示された課題としては、<在宅療養実現に向けて地域全体で取り組む><患者・家族の状況を丁寧に把握し、療養生活の継続を支える><切れ目ない支援で支える連携体制を構築する><家族の疲労を軽減する><診療所医師と合意形成を図る>があった。以上のことから、へき地診療所では、切れ目ない支援の提供等、連携体制の構築が課題であった。また地域全体を巻き込んだ在宅療養継続支援が特徴的な課題であり、これらに対応した教育内容の充実を図る必要性が示唆された。 また、2019年度は、当該学術集会でのへき地看護職との意見交換、および2018年に開催した第1回専門家会議における検討結果をあわせ、調査計画を再考し、倫理審査を受審し承認を得た。へき地看護に詳しい看護職のネットワークを活用し、調査協力への内諾を得て、2019年2月~3月に沖縄県内離島での現地インタビュー調査を計画していた。しかし、COVID-19感染拡大の影響を受け延期となった。現時点で、2)に関しては、調査時期の見通しが立たない状況になっている。
  • 人口規模に応じた市町村保健師の地域保健活動マネジメント
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    Date (from‐to) : 2017/04 -2021/03 
    Author : 春山 早苗, 塚本 友栄, 江角 伸吾, 関山 友子, 島田 裕子, 青木 さぎ里, 土谷 ちひろ, 横山 絢香, 鈴木 久美子
     
    本研究の目的は、 デルファイ法による調査により、市町村の人口規模別に、 母子保健分野、 健康づくり分野、 介護予防分野における保健師の活動方法を、地区又は特定集団管理、活動体制等の組織運営管理、人材育成の観点から調べ、人口規模に応じた市町村保健師の地域保健活動マネジメント方法を明らかにすることである。平成29年度に健康課題明確化のための方法、地区活動の方法、保健事業の提供方法、住民への関わり方、住民組織への関わり方・住民組織との協働方法、所属市町村内(他職種・他部署)における連携方法、保健師間の連携方法、事業委託先との連携方法、他機関との連携方法、保健師のスキル及びモチベーションを高める方法で構成される第1次調査項目を検討した。平成30年度は前年度の検討を踏まえ予備調査を1市の管理的立場の保健師及び介護予防分野の保健師を対象に実施するとともに、本研究に関連する文献検討を行い、Donabedianによる質評価の枠組みの要素やPDCAサイクルの観点を入れ、第2次調査項目を検討するとともに、人口規模(1万未満、1万以上3万未満、3万以上5万未満、5万以上10万未満、10万以上)や人口増加状況、定住自立圏構想中心市宣言または連携中枢都市宣言の選定方針(無作為抽出の場合には抽出率40%とした)により、第1回目デルファイ調査の対象とする市区町村を選定した。令和元年度は、文献検討を加え、第1回目デルファイ調査のための調査用紙を作成した。
  • Japan Society for the Promotion of Science:Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
    Date (from‐to) : 2014/04 -2017/03 
    Author : Haruyama Sanae, YASUDA Kieko, TAMURA Sugako, YAMAZAKI Yoko, NAKAO Yaeko
     
    The purpose of this study was to identify the management method of public health services for the people of the responsible area by municipal public health nurses(MPHNs) to reduce health disparities and foster social capital. 841 municipalities were extracted by stratified group classified in eight by population size (50% sampling rate). Unsigned self-administered questionnaire was mailed to three MPHNs per municipality. As a result, MPHNs’ recognitions were different in their activities, organizational culture, and resident characteristics, depending on municipal population size, especially between “less than 10,000 people” and “50,000 people or more”. In addition, they were different from “preventive long-term care” in each healthcare field in “maternal and child health / health promotion”. Issues and MPHNs’ creative activities to manage public health services for the people of the responsible area depending on the population size / healthcare field became clear.


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